それでも日焼けしたい?(写真はイメージで記事との関連はありません)

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米国疾病予防管理センター(CDC)は、米国における日焼けマシンの利用規制によってどの程度の健康効果があるかを試算し、米国皮膚科学会誌「Journal of the American Academy of Dermatology」で発表した。

2015年12月に米国食品医薬品局(FDA)が、「35歳までに日焼けマシンを利用していると、メラノーマ(悪性黒色腫)発症リスクが59%上昇し、使用を重ねるごとにリスクは上昇していく」とした研究結果をもとに、「日焼けサロンの利用は危険で自殺行為」と明言。

「18歳未満の利用禁止」「成人も利用前にリスクを明記した同意書に署名をする」といった、全国的な規制案を提案し、政府にも早期の規制実施を提言していた。

今回のCDC発表は、FDAの提言の有効性を検証するために、実際に行われた研究に基づいている。これによると、提言通りの規制が実施された場合、6万1839人のメラノーマ発症が完全に予防でき、6735人の死亡が防止され、さらに、6120万人の未成年に必要となるメラノーマ治療の医療費約3億5000万ドル(約400億円)を軽減できるという。

メラノーマを含む皮膚がんは米国で最も一般的ながんで、毎年約200万人が皮膚がんと診断され、5人に1人は生涯で必ず皮膚がんになっている。

今回の発表では、年齢規制を導入するだけでも、全米のメラノーマ有病率が29%抑制できるとし、CDCの研究者らは「政府は全国的な規制を導入すべきである」とコメントしている。

なお、米国以外では日焼けマシン規制が進みつつあり、豪州やブラジルは日焼けマシンの商用利用が禁止、イギリス、フランス、スペイン、ドイツなど欧州各国では未成年の利用が禁止されている。

参考論文
The potential impact of reducing indoor tanning on melanoma prevention and treatment costs in the United States: An economic analysis.
DOI: 10.1016/j.jaad.2016.09.029 PMID: 27939556

医師・専門家が監修「Aging Style」