中国メディア・生命時報は7日、日本では企業や行政機関、大学にある食堂の多くが市民向けに開放されており、廉価でおいしいく、さらにヘルシーな食事を楽しむことができるとする記事を掲載した。(イメージ写真提供:123RF)

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 中国メディア・生命時報は7日、日本では企業や行政機関、大学にある食堂の多くが市民向けに開放されており、廉価でおいしいく、さらにヘルシーな食事を楽しむことができるとする記事を掲載した。

 記事はオープンな企業食堂の代表例として、体重計や体組成計などで有名なタニタの食堂を紹介。厳密に言えば同社の社員が利用する社員食堂ではなく「社員食堂のメニューとスタイルをそのまま再現したレストラン」だが、同社の社員食堂が「社食ブーム」の火付け役になったことは間違いない。

 まず食券を購入しておかずなどを取っていくスタイルは一般の食堂同様だが、セルフサービスの米飯コーナーには秤とともにカロリーの目安表が設置されていることを説明した。また、テーブルにはタイマーがあり、ゆっくりと時間をかけて食べることが奨励されていることを伝えている。さらに、栄養士によるカウンセリングコーナーなどもあるとした。

 続いて、行政機関の食堂として農林水産省の食堂を例に挙げて紹介した。食堂で提供される食事ごとに自給率が示されているほか、各地の食材のPRするメニューが低価格で供されていると説明している。さらに、「ますます多くの大学が、近隣住民のために食堂を開放している」とし、しっかりした衛生管理、安い値段により喜ばれているほか、若い学生たちとコミュニケーションをとる機会が得られることも魅力の1つであると紹介した。

 記事は、企業や大学の食堂のオープン化が新たな流れとなっており、グルメ雑誌も注目しているとした。市民からの評判も上々であり、スケジュール表を作って社食や学食巡りを楽しむ人も少なくないと伝えている。

 日本のグルメや食文化を楽しみにやって来る中国人観光客は多い。特に近ごろは、中国国内にある大学などの学食で供される「トンデモ料理」がネット上でしばしば議論の対象になっている。日本には開放されている社食や学食がある、という話を知れば「ぜひ試してみたい」と思う人も少なくないはずだ。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)