埼玉医科大学国際医療センターでの実証実験構成イメージと仕組み。異なるメーカーの医療機器であっても情報を一元的に収集することが可能で、医療機器の状態を迅速に把握し、医療従事者による早期対処を支援することができる(画像はプレスリリースより)

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 日立システムズと埼玉医科大学保健医療学部は6日、埼玉医科大学国際医療センターの協力の下、様々な医療機器が発する異常警報や、故障・異常動作につながる可能性がある稼働状態を検出し、医療従事者に通知する「遠隔一元監視システム」を共同で開発したことを発表した。

 医療機関で使用される医療機器は、多様化や機能の高度化が進んでおり、医療サービスレベルが向上する一方で機器の操作や状態確認方法が複雑化するなど医療従事者の業務負担が大きくなっている。

 また医療機器に警報や故障が発生した際は臨床工学技士(CE:Clinical Engineer)が迅速に対処する必要があり、それに備えて医療機器の状況を遠隔で監視するシステムが用いられることがあるが、一般的に監視システムは医療機器メーカーごとに異なるため、一元的に状況を把握することが難しいという課題があった。

 本システムでは血液浄化装置や人工呼吸器にIoTゲートウェイを取り付け、無線通信によりクラウド上のIoTプラットフォームへデータを集約し、閲覧用のPCやタブレット、スマートフォンでその情報とアラームを検知・確認できるシステムを構築する。

 通常、医療機器が出力するデータは機器メーカーごとに異なる仕様になっているが、日立システムズがM2M(Machine to Machine)環境の導入を支援する「NETFORWARD M2Mサービス」の提供実績を通じて得たIoT技術により標準化し、データ収集基盤上に蓄積する。

 この標準化機能により、異なるメーカーの稼働情報でも一元的に確認することが可能となり、院内の各所に点在する医療機器の状態を迅速に把握し、医療従事者による早期対処を支援することができる。

 サービス提供開始に先立ち、埼玉医大国際医療センターで本サービスの実証実験を3月まで行い、その結果を踏まえて4月からサービス提供を開始する。埼玉医大国際医療センターでは今後、輸液ポンプや心電計などさまざまな病院内の医療機器や在宅用の医療機器についても一元監視を行っていく予定だという。

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