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マクロミルとデジタルインファクトは2月6日、動画広告市場の動向に関する業界アンケートの調査結果を発表した。同調査の全結果詳細は、デジタルインファクトが2017年2月に発刊する「動画広告市場の業界動向アンケート調査 2017」に収録される予定。今回は、ポイントのみお伝えする。

なお、同調査は2016年11月〜12月の間に、国内デジタル広告業界関係者400名を対象にWebを用いて実施されたものとなる。

○取り扱っている・利用している動画広告媒体は、YouTubeが1位

全回答者400名の中で、動画広告の出稿・取次・提供業務など何らかの形で関わりがある269名のうち、68%が「YouTube」を取り扱っている・利用している動画広告として回答。次いで、「 Facebook」(49.8%)「LINE」(37.2%)との結果になった。

○動画広告のKPI、最重視されているのは「視聴回数」と「視聴者数」

動画広告を有効活用する上で重視すべきKPIについては、「視聴回数」が最も多く48.3%。これに続き「視聴者数(リーチ)」が42.0%と、「コンバージョン」(33.3%)や「ROI」(6.3%)を大きく上回った。

○動画広告の効果、影響が大きいのは「動画の内容」「配信先の質」

動画広告の効果に関して影響が大きいと思われることは、「動画の内容」との回答が最も多く、次いで「配信先媒体の質」「配信先で一緒に表示されているコンテンツの質」と掲載面に関する意見が上位に並んだ。

○動画広告市場の発展には、「新しい媒体の登場」が不可欠

さらに、動画広告市場が今後発展していく上で欠かせないと思われることについても、「新しい媒体の登場」が37.8%と最も多い結果となった。

(小松原綾)