写真提供:マイナビニュース

写真拡大

日立システムズと埼玉医科大学(埼玉医大)の保健医療学部(加納隆教授)は2月6日、埼玉医科大学国際医療センターの協力の下、医療機関で使用されるさまざまな医療機器が発する異常警報や、故障や異常動作につながる可能性のある稼働状態を検出し、医療従事者に通知する「遠隔一元監視システム」を共同で開発したと発表した。

同システムは、埼玉医大および埼玉医大国際医療センターが培った医療機器の利用・運用における知見と、日立システムズが持つIoTを活用した情報収集技術を融合。サービス提供開始に先立ち、埼玉医大と同サービスの実証実験を埼玉医大国際医療センターで2017年3月まで行い、結果を踏まえて、2017年4月からサービスの提供開始を予定している。

今回の実証実験は、医療施設の「医療の質の向上と患者安全」を国際基準で評価する第三者機関JCI(Joint Commission International)からアカデミック部門で認定を取得した埼玉医大国際医療センター実施。センターの保有する血液浄化装置や人工呼吸器にIoTゲートウェイを取り付け、無線通信によりクラウド上のIoTプラットフォームへデータを集約し、閲覧用のPCやタブレット、スマートフォンで、その情報とアラームを検知、確認できるシステムを構築する。

埼玉医大国際医療センターでは、今後、輸液ポンプや心電計などさまざまな病院内の医療機器や在宅用の医療機器についても一元監視を行っていく予定。同システムの導入により、複数メーカーの医療機器の警報や稼働情報をシステムにより一元的に収集し、機器の状況をスマートデバイスなどを通じて確認できるようになるという。

これにより、臨床工学技士や医師、看護師などの医療従事者が院内のどこにいても、機器が発する警報への迅速な対応が可能になるほか、発生した警報の種類に応じて必要な医療従事者に必要な情報とともに通知するため、情報伝達の円滑化が図れ、医療業務の質向上、効率化を実現できるとしている。

また、埼玉医大および埼玉医大国際医療センターでの運用ノウハウを基にルール化した予兆検知技術により、装置が警報を発する前に不調を予知し、事前に対処することも可能。

同システムは医療機器メーカーに提供することも検討しており、医療機器メーカーは装置故障が発生した場合に遠隔で状況を確認し、迅速に対応することが可能となり、装置保守員の作業負担を軽減するとともに、現場対応の円滑な作業につながるという。

一方、医療現場ではメーカーへの連絡や手続きなど医療機器管理業務に掛かる時間や負担を低減できます。今後も日立システムズは、同システムを多くの医療機関や医療機器メーカーへ幅広く提供するとともに、院内コミュニケーションシステムや物品管理システム、位置管理ソリューションなどを組み合わせたサービスの提案も行っていくことで、安心、安全な医療の実現を図る考えだ。

(岩井 健太)