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ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィーは1月31日、「職場におけるデジタル化」に関する調査結果を発表した。同調査は2016年第4四半期の労働者意識調査「ランスタッド・ワークモニター」にて実施したもので、調査期間は2016年10月26日〜11月9日、対象は世界33の国と地域で週24時間以上勤務する18歳〜65歳。

○柔軟な働き方の導入が進んでいないことが要因か

「将来の雇用を維持するため、自分にはデジタルスキルの習得が必要だと思うか」を尋ねたところ、グローバル平均と日本平均ともに6割以上が「必要である」と回答した。

「いかなる企業もテクノロジーへの投資や業務のIT化、自社の市場に適したテクノロジーや最新技術の導入などのデジタル戦略を持つべきだと思うか」という問いにはグローバル平均の83.8%が同意したのに対し、日本平均は65.7%と世界最下位だった。

また自社のデジタル戦略導入について、「勤務先では、デジタル戦略を取り入れている」と答えた割合をみると、グローバル平均は59.5%だったが、日本人は最下位から2番目の45.9%と平均より13.6ポイント低かった。

企業のデジタル戦略に対する意識を日本の男女で比べたところ、「自分にはデジタルスキルの習得が必要である」との設問では、男女間で大きな差はみられなかった。しかし、「いかなる企業も、デジタル戦略を持つべき」と答えた男性は73.0%に上った一方、女性は57.7%と男女間で15.3ポイントもの開きがあった。

更に「私の勤務先では、デジタル戦略を取り入れている」と答えた割合は、男性の51.7%に対し、女性は39.7%にとどまった。同社執行役員兼 IT本部長の高橋平氏は、「テレワークなど、テクノロジーによる柔軟な働き方の導入が進んでいないことが、日本女性のテクノロジーに対する意識の低さに起因しているのかもしれません」と推測している。

(御木本千春)