インタラクティブ広告局(IAB)が委託された最新の調査により、米国ではIoT技術がかなり探求されており、国民の2/3近くが、少なくともひとつは、IoTデバイスを保有していると報告された。

この調査で、米国の62%の消費者がIoTギズモを保有していることがわかった。これはMARU/VCR&Cによって実施されたもので、1200名以上の米国成人が対象となっている。

保有されるコネクテッドデバイスでもっとも多かったものは、スマートTVとストリーミングデバイス(全体の47%)であり、次に活動量計 (24%)、Web接続できるホームコントロールデバイス(17%)という順だった。

IoTデバイスの保有者のうち、18-34歳の子持ち夫婦がもっとも多かった。この層は世帯収入が国民平均の5万ドルより多く、大卒である傾向がある。IABにとって心強いことといえば、回答者の65%がIoTデバイスの画面で、広告を受け取る意思があると答えたことだ。

「IoTの活用と認知度が活発に伸びていることが、消費者の興味をあおっている状況である。ブランドはこの状況に注目するべきだろう」と、IABの最高執行責任者 パトリック・ドーランは言う。

「自分のデバイスで広告を受け取ることにオープンなIoTユーザに働きかけるため、広告主は”おまけのインセンティブ”について考えなければならない。普及が継続し、マーケティング担当者もIoTを戦略に組み込むことを学んでおり、IoTの未来は非常に明るいものだと考えている。」

IoTでもっとも購入したいものとは?

米国での調査の結果、もっとも購入したいIoTデバイスは、スマートTVとストリーミングデバイス(39%)、コネクテッドカー(37%)、活動量計(32%)、有線のホームコントロールシステム(31%)の順だった。

特定のIoTデバイスの人気もさることながら、コンシューマウェアラブル市場では、暗い影を落としている分野がある。その分野としては、特にスマートウォッチが挙げられる。IDCによる最新の調査では、2016年第三四半期の世界中のスマートウォッチの出荷量は、その前の同時期と比べて52%下落したという。

利益の縮小に直面したスマートウォッチメーカーは、PebbleがFitbitに買収されたように、事業を整理することになるだろう。

TAYLOR STEWART
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