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総務省が昨年7月に公表した「平成27年通信利用動向調査の結果」では、スマートフォンを保有する個人の割合が初めて50%を超えたことや、インターネットの利用においてすべての世代でスマートフォンでの利用が上昇しており、40歳代ではスマートフォンでの利用がPCの利用者を初めて上回るなど、モバイル活用が顕著に進んでいる。

ジャストシステムは、「モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査」を2012年7月から毎月1回定期的(全国15歳から69歳の男女1,100名)に実施しており、スマートフォンでのWebの利用やSNS、アプリの利用動向などを調査。年間をまとめた2016年総集編を同社マーケティングリサーチWeb「Marketing Research Camp(マーケティング・リサーチ・キャンプ)」で公開しているが、やはり大きな変化が見られるようだ。

311ページのPDFには、格安スマホの利用者の倍増、スマートフォンユーザーの3割以上が位置情報アプリを利用など2016年のスマートフォンユーザーの動向を多岐にわたる項目をデータで見せているが、中でもスマートフォン経由のネットショッピングが2015年と比較すると3倍以上(2015年1月10.8%から2016年9月34.0%)になるという大きな変化が記されている。9月の調査においては、ネットショッピングを行うスマートフォンユーザの43.1%がアプリをメインに購入を行っており、ユーザーにリーチするためにはアプリの開発は必須と言える状況になっている。具体的な例としてAmazonのアプリ利用者は4割を超えるほか、スマートフォンで手軽に出品・購入ができるメルカリなどCtoCコマースアプリの利用率は全体的に増加傾向を示していたと同社は分析している。

若い頃からスマートフォンに慣れ親しんだ世代は、そのまま利用率を底上げしていくことが予測されるため、スマートフォンでの決済を含むインターネットでの消費動向は続いていくことになる。モバイルやアプリを整え、消費者にリーチするオムニチャネルやモバイルファーストといった戦略の重要性がさらに増している。

(長岡弥太郎)