映画『Death By China』のオープニングシーン(映像の一部を抜粋、出所:Youtube「」)


「メイド・イン・チャイナ」と刻まれたナイフが米国本土に刺さり、そこから赤い血が流れ出る――。1時間18分のドキュメンタリー映画はそんなオープニングから始まった。米国の経済学者、ピーター・ナバロ氏(カリフォルニア大学教授)が監督した『Death By China』である。

 2012年に公開されたこの映画は、米中貿易によって米国経済がどれほど甚大な被害を受けているかを訴えるものだった。

あらゆる側面から中国を批判

 その映像は終始、煽情的だ。

 カメラが追うのは、ブラックフライデー(11月の第4金曜日。この時期に米国ではクリスマス商戦が始まる)に買い物を楽しむ市民たちだ。家電量販店「ベストバイ」から出てきた買い物客のカートに乗せられている商品のほとんどはメイド・イン・チャイナである。

 また、家具を製造する零細工場の経営者は「小さな企業が米国を作っている。私たちを殺さないで」と訴え、配給の列に加わる少年は涙をこぼしながら「お腹がすいている」と訴える。こうした市井の人々のみならず、米国の大手企業、中小企業の経営者や経済学者、専門家など多くの人物が登場し、ありとあらゆる側面から中国を批判する。

 例えば、次のような具合だ。

 中国は為替を操作し、貿易ルールにも従わず、子どもを働かせ、環境問題を無視する。地球温暖化をもたらしたのは中国から舞い上がった微粒子だ。

 中国製の玩具からは鉛が検出され、犬や猫が中国製ペットフードで亡くなり、子どもたちは中国製粉ミルクで命を落とす。「メイド・イン・チャイナ」は人々の命を危険にさらしている。

 中国は外資企業に市場を開放しようとしない。中国では国内企業が保護されるが、開発力のない中国企業は製品のコピーに徹している。製造業が中国にもたらした富は軍事費に転換される。

 国内企業への輸出補助金の交付はWTO協定違反だが、中国はそれを無視する。米国は中国の不正な貿易に抗えない──。

 この映画は「中国は米国から工場と労働者を奪い取った」「米国の製造業は雇用創出のために米中貿易を見直すべきだ」と繰り返し主張する。最後に流れるのは次のようなメッセージだ。

5万7000の米国の工場が消えた
2500万人以上がまともな仕事を見つけられない
買い物時にはラベルをチェックしよう
そこにメイド・イン・チャイナと書かれていたら、
「仕事」「安全」、そして「中国の急速な軍事化」のことを考えてほしい

「挑発」に身構える中国

 この映画の監督、ナバロ氏は対中強硬派として知られる。

 トランプ氏は新政権の通商チームを対中強硬路線の人物で固めた。米通商代表部(USTR)の代表には、1980年代の日米貿易摩擦時に日本に対して鉄鋼製品の輸出自粛を迫ったロバート・ライトヘザー氏を起用。そして、通商政策の司令塔となる「国家通商会議」のトップにはナバロ氏を指名した。

 中国のネットメディアでは、通商チームを対中強硬派で固めたのは「中国への挑発」だとし、米中貿易戦争を憂慮する声が高まっている。トランプ氏が「一つの中国」の原則を脅かしていることなどと合わせ、中国は“米国が一方的に喧嘩を売ってきている”と身構える。「人民日報」海外版(12月28日)は、「中国は米中の“新たな変局”に現実的に対応する」としている。

 一方で、「米国に勝算はない」という強気の声も聞かれる。なぜなら喧嘩を売った米国が中国市場を失うことになりかねないからだ。中国政府はいざとなったらボーイングやフォード、GMなどを中国市場から締め出すことも辞さないはずだ。また、中国の製造拠点を失うことは米国にとってさらに大きな痛手である。

 そもそも中国と米国は互いを責められない。映画によると、中国が米国の工場と労働者を奪うようになったきっかけは、中国のWTO加盟である。だが、中国のWTO加盟は、元々は米国のお膳立てによるものだった。

 中国を「世界の工場」にしたのは、まぎれもなく外資企業だ。中国の大気汚染も、中国に言わせれば「外資企業の工場移転がもたらしたもの」ということになる。

さらに強くクサビを打ち込むトランプ新政権

 だが、米中の経済が依存関係を強めるにつれて、中国の野望があぶり出されてきた。今や中国は経済力を武器に軍備拡張と領海の拡大に突き進んでいる。

 少なくともナバロ氏の頭の中では、中国との「経済の相互依存の関係」は過去のものとなりつつある。そのナバロ氏の影響を強く受けるトランプ新政権は、自国の製造業の復活を目指して、米中の貿易関係にさらに強くクサビを打ち込むだろう。

『Death By China』は米中関係の新局面を十分に予感させる映画だ。

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筆者:姫田 小夏