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IDC Japanは1月23日、国内ITオペレーション分析ソフトウェアに関する調査結果を発表した。これによるとITインフラストラクチャの変化により、複雑化するIT運用管理を最適化するためにITオペレーション分析ソフトウェアは重要なソリューションになりつつあるという。

ITオペレーション分析ソフトウェアは、ログデータをはじめ、PCやサーバ、ネットワーク機器、アプリケーションなど、さまざまなIT資産から生成される大量のマシンデータをビッグデータ技術により分析することで、IT環境のモニタリングと最適化を行うソフトウェアと同社では定義している。

世界のITオペレーション分析ソフトウェア市場は2015年で前年比37.8%増の14億2330万ドルと成長しており、2020年には30億ドルに達すると予測している。企業の大部分のITインフラストラクチャは仮想化され、さらにクラウド環境はパブリッククラウドとプライベートクラウドのハイブリッド化が進んでいる。

そうした中で複雑化するIT運用管理を最適化していくために、ITオペレーション分析ソフトウェアは非常に重要なソリューションになりつつあるという。現時点でのITオペレーション分析ソフトウェア市場の大部分は北米地域とヨーロッパ地域で占められており、国内市場はまだ非常に小さい規模であると同社では想定している。

同社では、2016年9月に国内企業に対してIT運用管理におけるマシンデータの活用状況に関するユーザー調査を実施(回答企業数309社)。IT運用管理でマシンデータを分析し、常に活用していると回答した企業は11.7%、必要に応じて時々活用している企業は35.6%だが、ITオペレーション分析ソフトウェアのような専用分析ツールの利用は少なく、従来のIT運用管理ソフトウェアの分析機能やExcelのような表計算ツールで分析しているという状況だという。

また、マシンデータをほとんど活用できていないが、今後活用していきたいという企業は38.8%となり、このような結果から、現状ではマシンデータを時々活用している企業や今後活用していきたいという企業が大半を占めており、活用意向は高いと見込んでいる。こうした企業は今後ITオペレーション分析ソフトウェアにとって有望な市場機会になると同社では考えている。

IDC Japan ソフトウェア&セキュリティ リサーチマネージャーの入谷光浩氏は「IT運用管理の現場では、システムの異常や障害の原因を発見して解決するために多くの時間を費やしている。ITオペレーション分析はそのような時間を大幅に短縮し、IT担当者が新たなITサービスの開発に費やす時間を確保するソリューションとなる」と述べている。

(岩井 健太)