「Thinkstock」より

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 今月14、15日、大学入試センター試験が行われた。大手書店には私立大学の願書を集めたコーナーが設けられる季節になった。例年この季節になると、受験生から質問の電話やFAXが来る。

「同じレベルの大学のどちらを第一志望にすべきか」
「A大学とB大学、どちらを受ける(選ぶ)べきか」

 残念ながら、ほとんど応じられない。筆者は大学業界に関する書籍や執筆記事が多いため、のちのちクレーム情報を流す人もいるので、慎重に対応する必要があるからだ。それでも時間が合えば、相談を受ける場合もある。もっとも、回答は以下のように概ね同じようなものになってしまう。

「自らの感覚を最優先する、すなわち目指す大学のキャンパスを訪ねて、自身の体感で決めよ」

 いたずらに自己責任を強いているわけではない。もとより若者は、他の年代にはない豊かな感受性や鋭敏な感覚を持っている。経験のある方は多いと思うが、その種の勘や体感は正しい解を導くことが多いものだ。

 また、他の事柄とは異なり、年長者に現在の大学選びを委ねるのは、どう考えても相応しくないこともある。ありていに言えば、時代や環境が違うのだ。たとえば団塊以上のシニア世代では、大学への進学率は1割前後に留まる。選ばれた者だけが大学に進学したわけであり、全体の半分が進学する現在とはまるで景色が異なる。

 多くの受験生の保護者にあたる40〜50代にしても、進学率は2割から3割台だった。特に第二次ベビーブーム世代(1970年代前半生まれ)は最後の受験戦争世代であり、ほとんどの大学の難易度が著しく上昇した経験をしている。いずれにしても彼我の違いは大きく、当時の認識で今の大学や受験システムを論じるのは無理があるだろう。

 それならば比較的現在の環境に近かった30代以下はどうか。これもまた問題はある。自身の受験体験が強く残っているだけに、好悪の感情が出やすい傾向があるからだ。不合格に終わった大学の評価を一段と低く見たがる、さらには貶めたがるのは、よほどの聖人君子でない限り避けられない心理ではないか。

 つまるところ大学選びは、その沿革や特色、学部構成、規模、男女比、そして実社会での各種のデータなどを踏まえて取捨選択して、最終的には受験生自身が大学に足を運び判断するのがもっとも望ましい方法になる。

●給付型奨学金も要確認

 ただ教育格差の拡大が指摘される時代、ひとつ記憶しておいて良いデータはある。

 家計が豊かではない、あるいはなんらかの不安を抱える大学生にとってセーフティネットになるのは奨学金であろう。取り分け、返済の必要のない給付型の奨学金は何よりありがたいものだ。

 首都圏、関西圏の代表的な私立大学が独自に設けている、主に経済的理由によって受けられる給付型奨学金を調べてみると、各校ともなかなか充実していることはわかる。定員では早稲田大学がもっとも多いが、学部学生数を基準にすると立教大がトップ、次いで関西学院大が給付型奨学金を得られやすい大学になる。いずれも後ろ盾に恵まれない、あるいは不測の事態に見舞われた学生に、より優しい一流私大といえるのだろう。

 ただ、一向に広がらない景況の改善を映しているのか、「希望者は多く、特に支給額の多いものは毎年かなりの競争になる」(関係者)らしい。なお給付型奨学金は入学前、出願時に申請が必要なものも多いので、留意をしていただきたい。
(文=島野清志/評論家)

●主に経済的理由を条件にする給付型奨学金の定員と在籍学生比率

・立教大学:1015人(5.27%)
・関西学院大学:997人(4.25%)
・早稲田大学:1750人(4.08%)
・青山学院大学:715人(4.03%)
・慶應義塾大学:1136人(3.95%)
・立命館大学:940人(2.91%)
・中央大学:700人(2.82%)
・法政大学:708人(2.48%)
・同志社大学:636人(2.35%)

※データは独立行政法人日本学生支援機構調べで、直近の実績もしくは17年度予定(概数を含む)。定員不詳、大学院、特定の学部学科、狭域の出身者を対象にしたものは除外。東京理科大学、明治大学、関西大学は明確な定員の記載がないものが多く試算できず。