5日、環球網によると、パイロットの養成事業を行っている沖縄県の会社が、中国の航空学校との間で訓練生の受け入れに関する覚書を結んだ。写真は上海の空港。

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2017年1月5日、環球網によると、パイロットの養成事業を行っている沖縄県の会社が、中国の航空学校との間で訓練生の受け入れに関する覚書(MOU)を結んだ。

17年2月から中国の海南航空学校の訓練生35人が訓練を開始し、年間70人が同社のエアラインアカデミー訓練課程で訓練を実施する計画。フライトシミュレーターや実機訓練を活用し、42週間のうち12週間を沖縄で訓練するという。

格安航空会社(LCC)の登場や既存の航空会社が新路線開拓を進めるにつれ、アジア地域ではパイロット不足が深刻となっており、同社は今後も国内外からの訓練生受け入れを拡大していく計画だという。(翻訳・編集/岡田)