トヨタとフォードが「スマートデバイスリンク」の業界標準化でコンソーシアムを設立！

トヨタ自動車（以下トヨタ）とフォード・モーター・カンパニー（以下フォード）が1月4日、スマートフォンとクルマをつなぎ、車内でのアプリ操作を可能にするオープンソース「スマートデバイスリンク（SDL）」を管理する非営利団体「スマートデバイスリンク コンソーシアム」の設立を発表しました。

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「SDL」は、スマホ用のアプリを車載器上で利用できるようにするためのプラットフォームで、ナビ画面や音声認識機能を通してスマホのアプリ操作が可能となり、これにより、エンターテイメントや道路情報などを安全に、かつセキュリティ面でも安心して利用することができます。

トヨタとフォードは昨年1月に「SDL」の展開に際し、共同で仕様開発・運営を行う枠組みを構築することで合意。

今回設立するコンソーシアム（共同事業体）には、スバル、マツダ、スズキ、PSAグループなどの自動車メーカーや、サプライヤーが参画しており、ハーマン、パナソニック、パイオニア、QNXも覚書にサインしました。

SDLを採用する自動車メーカーが増えれば、アプリ開発者が各車載システムと互換性のあるアプリを一度に開発できるため、短期間により多くの利用者に提供できることから、トヨタのコネクティッドカンパニープレジデントの友山専務役員は「SDLの展開に向け、多くの会社の参画を期待している」としています。

ちなみに、SDLはフォードがスマホ用アプリと車載器を連携させる「AppLink」システムとして2013年に採用。

現在、世界で500万台を超える車両で利用可能になっており、トヨタとしても、レクサスを含め、SDLを用いた車載システムの商品化を2018年頃に予定している模様。

「Google」や「Apple」がそれぞれ、「Android Auto」や「CarPlay」を展開するなか、現在「T-Connect」を展開するトヨタとしても、今後の「コネクテッドカー時代」に備え、スマホ用アプリとの連携が可能な「SDL」の取り組みに向けて具体的に動き出したという訳です。

（Avanti Yasunori・画像：Ford Mortors）