ひきこもりや社交不安障害でも安心して受診できる(shutterstock.com)

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 「5大疾病」のひとつとされ、もはや誰でもかかりうる病気となった「精神疾患」。その治療は長い期間にわたることが多いため、通院には負担がかかるのが常だった――。

 そんな精神科の診療をオンラインで行なうことを可能にし、通院負担を軽減する取り組みを始めたのが、2016年1月に開院したばかりの新六本木クリニック(東京都港区)だ。画期的なオンライン診療の詳細について、院長の来田誠医師に聞いた。

オンライン診療が可能になったきっかけは?

――オンライン診療を始めようと思ったきっかけは何ですか?

 私はこのクリニックを開く前は、奈良県の診療所で院長をしていました。児童や思春期の患者さんが多かったのですが、ひきこもりや不登校で、途中から診察に来られなくなってしまい、治療が中断してしまう患者さんが少なくありませんでした。

 一方、仕事で帰りが遅くなってしまい、診療時間に間に合わない患者さんもいました。また、そもそも医療機関を受診するタイミングが遅く、「ここまで悪化するより前に、もっと早く来てくれれば」と思う患者さんも少なくありませんでした。

 やはり通院というのは煩わしさもあるものなので、<やめる理由>が何かあると、どうしても来なくなってしまう。できるだけ通院のハードルを下げる仕組みとして、オンライン診療の可能性を探っていました。

――そのオンライン診療が可能になったは、昨年の厚生労働省の<ある通達>がきっかけだったそうですね。

 平成27年8月に出された「情報通信機器を用いた診療(いわゆる「遠隔診療」)について」という通達です。これは平成9年に出された通達の改正なので、まずは平成9年の通達について説明します。

 当時はインターネットも十分発達しておらず、主にテレビ電話を通した遠隔診療を想定していました。この通達では、遠隔診療ができるのは「離島」や「へき地」で、なおかつ症状が安定している患者に限っています。適用できる病気も示されていますが、そこに精神科は入っていませんでした。

 ところが昨年8月の通知では、これらはあくまでひとつの例示に過ぎないことになりました。この通達を受けて、医療システムの提供を行なっている旧知の会社「メドレー」に遠隔診療システムの開発についてアドバイスを行いながら、開院に向けて動き出したのです。
外出や通院そのものが困難だという患者も

――医療機関を受診できない人には、どのような方々がいるのでしょうか?

 社交不安障害や強迫性障害の症状で、外出や通院そのものが困難だという方がいます。また、本人の代わりに家族が来て、相談だけで終わってしまったり、薬だけほしいと訴えるケースは、どの医療機関でもあることだと思います。

――働いている方はいかがでしょうか?

 「仕事のため平日はなかなか受診できないので、日曜日は開いていませんか?」という問い合わせはよくありました。そういう方でも、昼休みや仕事が終わった後に10分ほどテレビ電話で診察を受ける時間なら作れるという人はいます。

 オンライン診療は、そのような時間のやりくりで受診のハードルが下がる可能性も秘めています。

(取材・文=里中高志/精神保健福祉士、フリージャーナリスト)


来田誠(きだ まこと)
1980年生まれ。京都大学医学部卒業。大阪赤十字病院での初期研修を経て、医療法人養心会 国分病院に勤務。2010年より大和西大寺きょうこころのクリニック院長。2016年1月に新六本木クリニックを開設。専門は産業精神保健で、現在診療と並行し上場企業等7社の産業医を受託し、職場のメンタルヘルス改善に取り組んでいる。(資格)精神保健指定医、日本精神神経学会認定精神科専門医、産業医、(所属学会)日本精神神経学会、日本産業精神保健学会、日本遠隔医療学会。