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東洋経済新報社は15日、同社が上場企業3635社についてデジタル技術の活用状況を調査したところ、有効回答1645社のうち88%の企業がビッグデータ、IoT、AIなど最新のデジタル技術の重要性が増加すると判断しているという調査結果を発表した。

デジタル技術の重要性は、「大変重要になる」(761社)、「ある程度重要になる」(687社)と有効回答1645社の88%となり、「あまり重要にならない」(183社)、「まったく重要になると思わない」(14社)を大きく上回る。

また、ビッグデータ、IoT、AIの現状の活用状況も調査しており、有効回答1341社の内訳はビッグデータが264社、IoTは249社、AIが120社という結果に。

AI活用の目的(検討も含む)については、「開発力向上」(有効回答の23%/複数回答あり、以下同様)、「生産・物流効率化」(29%)、「販売・営業・保守支援」(37%)などの社内体制強化。また、「製品・事業として展開」(25%)、「製品・事業の付加価値向上」(58%)と自社製品のために活用を実施、検討している企業も多数を占めている、としている。

また、ビッグデータ、IoT、AIの3ジャンル以外で期待する新世代技術としてロボット(54%)、VR/仮想現実(31%)、3Dプリンタ(30%)の順で回答を得ている。調査結果の詳細は、80周年を迎える「会社四季報 2017年新春号」(16日発売)に掲載される。

(長岡弥太郎)