救急科の短期研修員たちの帰国後に開かれた現地普及セミナー では体模型を用いたデモンストレーションも行われた


日本での経験をお披露目

 「ヤンゴン総合病院ではまだ導入されたばかりで本格運用されていないPACS(医療画像管理システム)が、金沢大学病院では部署横断的に活用されていました」

 「金沢大学病院では患者の受診記録が過去10年分保存してあり驚きました。例えば5年ぶりに来た患者であっても、以前のカルテと比較しながら診察できるため、症状の変化を把握することができて効果的だと思いました」

 人懐こい笑顔を浮かべながら、はきはきとそう話すのは、放射線科医のヤミンウーパートンさんと、放射線技師のミャットティンザーウィンさん。

 刺繍やビーズの装飾がついた鮮やかな水色の布で仕立てた「ロンジー」と呼ばれる伝統的な巻きスカートとそろいの上着に身を包んだ彼女たちは、無事に発表を終えてほっとしたのか、先ほどまで檀上でぎこちなく資料を読んでいた時とは打って変わって快活だ。

 2015年8月にヤンゴン第一医科大学から金沢大学に派遣され、11週間にわたって放射線などの画像診断技術を学んだ2人は、雨期が始まった5月半ばのこの日、病院内の真新しい2階建てのセミナールームで、100人以上の医療スタッフたちを前に、金沢大学で学んだことをお披露目した。

「PACSの本格活用を進めたい」と話すヤミンさん


 開会のあいさつに立ったヤンゴン第一医科大学のゾーウェイゾー学長は、「活発な議論を期待している」と参加者を激励。

 それに応えるかのように、「ヤンゴン総合病院でもPACSを本格活用していきたい」(ヤミンさん)、「日本で患者の安全を最優先する姿勢を学びました。ここヤンゴンでも、患者と医療スタッフの間のコミュニケーションを改善していけるはず」(ミャットさん)と話す2人の表情は、新しい目標に向かって歩き始めた自信と使命感に溢れている。

 5140万人の人口を擁するミャンマー。しかし、医師を輩出する医科大学は、全国にわずか4大学しかない。そこで、各大学とも年に300〜500人を入学させ育成している。

 日本には医学部が全国に80あり、入学定員は最大でも120人規模であることと比べると、その違いは歴然だ。

 当然、医学教育の質も高くない。今までは、英国のテキストをそのまま使っていたが、この国が50年近く諸外国との交流が閉ざされてきたことから、ラボの設備も長年更新されないまま外界から取り残されていた。

 そんなミャンマーの医療教育を世界水準に近代化するため、ミャンマーで医療人材の底上げを図るべく2015年4月に始まったのが、「ミャンマー医学教育強化プロジェクト」だ。

 保健省傘下のヤンゴン第一医科大学とヤンゴン第二医科大学、マンダレー医科大学、そしてマグウェー医科大学の4大学を対象に、4年半の予定で実施されている。

研究の組み立て方を指導

 同プロジェクトの活動は、大きく「基礎医学」と「臨床医学」の2本柱に分けられる。

 このうち「基礎医学」では、解剖学、生物学、生化学、微生物学、薬理学、病理学の6分野を対象に、研究者の育成に取り組んでいる。

 ミャンマーでは、本人の希望ではなく、高校卒業時の試験の点数によって進路が振り分けられるのが一般的だ。中でも医学部は、最も点数の高い層が進学することになっているだけあって、「学生たちは皆、非常に優秀」だと、プロジェクトを率いる富田明子リーダーは感じている。

 しかし、いくら医学知識が豊富でも、設備が整っていないこの国では、どうしても実際に機器を扱いながら実験を行う機会に乏しい。

産婦人科の短期研修員が帰国後に開いた現地普及セミナーの様子


 

フロアからは活発な質問が出された


 そこで、同プロジェクトでは、上記6分野からそれぞれ2人ずつ、計12人を長期研修員として日本の大学の博士課程に4年間派遣している。日本の基礎研究や最新の手法に触れる絶好の機会と言えよう。

 とはいえ、「最新の実験機器の扱い方を習熟させること自体が目的なのではありません」と富田リーダーは強調する。機器の技術は日進月歩で進んでおり、いくら最新の技術を学んでも、いつの日か、より革新的な技術が開発されていくからだ。

参加者を激励するヤンゴン第一医科大学のゾー ウェイ ゾー学長


 目指すのは、あくまで「どんな考え方で研究を組み立てれば良いか分かる教育者になってもらう」(富田リーダー)こと。

 そのために、プロジェクトでは、12人を日本に長期派遣するだけでなく、彼らを受け入れている日本の大学の指導教官もミャンマーに招き、この国の医学教育や研究の現状を理解してもらうよう働き掛けている。

 それにより、研修員たちが日本で4年間、日本の医学技術に触れつつミャンマーの実態に即した指導を受け、ミャンマーの所属先に戻った後には、医学研究を続ける傍ら、同国の医療をけん引しつつ後進の育成に携わる中心的な存在になることが期待されているのだ。

 これに対し、「臨床医学」が目指すのは、放射線科、産婦人科、消化器内科、臨床病理科の4分野にまたがる画像診断の技術と、救急科および麻酔科から成る救急医療技術の水準を引き上げるための研修プログラムの策定だ。

 その一環として、画像診断技術に関しては、ミャンマー国内の4大学から各分野の医師を年に2人、11週間ずつ日本に派遣している。

 冒頭のヤミンさんとミャットさんも、この枠組みによって金沢大学に派遣されたのだ。さらに、研修終了後は、各分野とも日本から専門家を呼び寄せ、ミャンマーで帰国研修員による普及セミナーの開催も支援している。

失われた時間を取り戻す

 この協力は、日本とミャンマー両国の大学が連携して進められているという点でも注目される。

 日本側からは、千葉、新潟、金沢、岡山、長崎、熊本の6大学がプロジェクトに参加し、長期研修員を受け入れたり、ヤミンさんたちのような臨床医学の短期研修を分担して実施している。6大学の事務局を務めているのは、岡山大学だ。

岡山大学で薬理学の指導教官と談笑する長期研修員


 

日本に短期派遣された救急科の研修員たちによる現地普及セミナーの様子


 実は、ミャンマーでは、反政府抗議運動に身を投じた学生たちと、それを取り締まる軍が衝突した「88年デモ」が連続して発生して以来、学生たちの集会を警戒する軍事政権によって、つい最近まで大学が封鎖されていた。

 旧宗主国の英国のカリキュラムが導入されていた医学部はかろうじて封鎖をまぬがれたとはいえ、「ある程度の“失われた世代(missing age)”の存在は否定できない」(富田リーダー)のは事実であり、中断された大学教育の質を再び向上するために喫緊の対応が求められている。

 こうした背景から、この国では、日本の大学や学界によってさまざまなの形の協力が進められている。

 例えば、これまでにないスピードでインフラ整備が進み、正しい土木の知識が求められている工学分野では、土木人材層を拡充すべく、2013年よりヤンゴン工科大学を拠点に「高度工学教育拡充プロジェクト」が進められている。

 このプロジェクトに参加しているのは、千葉、新潟、金沢、京都、岡山、長崎、熊本の7大学。毎年50人以上の教員が日本から派遣され、教育や研究の抜本的な見直しと指導が行われているほか、ミャンマーからも40人の若手教員が日本の大学の博士課程に派遣され、再訓練が行われている(参照)。

 おりしも、日本の大学にとっても「留学生30万人計画」に始まり、「国際化拠点整備事業(グローバル30)」や「スーパーグローバル大学創成支援」など、日本国内で進む少子高齢化や激化する国際的な学生獲得競争、あるいは大学ランキングに見られるような外部からの厳しい評価にさらされている。

 その意味で、こうした連携は両国の大学にとってWin-Winの取り組みだと言えよう。ここミャンマーを舞台にした日本の大学の挑戦は、今後、まだまだ増えそうだ。

脱「詰め込み型教育」へ

 話を再び医学教育に戻そう。

 富田リーダーは、4年半のプロジェクト期間の中で、「ゆくゆくは、例えば病院の医療現場で変化が感じられるような、臨床系の指標も取りたい」と意気込みながらも、「形だけ整えるのではなく、地道に人を育てていきたい。研修プログラムを含め、物事が真の意味でミャンマー側に定着するよう、土壌の掘り起こしから進めたい」と慎重だ。

 基礎教育段階から詰め込み型教育が当然のように行われているミャンマーで、医学や工学のように、創造性やクリティカルシンキングが求められる分野の教育を国際レベルまで引き上げることは、決してたやすくない。

長崎大学で病理学を学ぶ長期研修員


千葉大学でも長期研修員が分子ウイルス学を学んでいる


 しかし、富田リーダーは、「いろいろな国と連携し、学術協定を結ぶことで学生の送り出しや受け入れの機会を少しでも拡大しようとしているこの国を見ると、失われた時間を取り戻そうと懸命なのが伝わってくる」ことに、希望を見る。

 このプロジェクトと前後して、この国の地方政府を含めた保健行政全体の在り方を政策提言する「保健システム強化プロジェクト」や、病院の医療器材の無償資金協力による整備も始まっている。

 この国の医療を包括的に底上げしようという挑戦がどのように花開いていくのか。これからが正念場だ。

(つづく)

筆者:玉懸 光枝