写真提供:マイナビニュース

写真拡大

リクルートマーケティングパートナーズが運営するブライダル総研は12月12日、首都圏、東海、関西の3地域で実施した「新生活準備調査」の結果を発表した。

調査期間は2016年6月3日から27日。2015年4月から2016年3月に結婚をした首都圏、東海、関西の「ゼクシィ」読者などを対象に郵送で行われ、477件の回答を得た。

○新生活準備の平均金額は「72.3万円」

「新生活準備のためにかかった費用」を聞いたところ、平均金額は「72.3万円」。2015年の調査の平均金額の「76.5万円」と比べると4.2万円減少した。

金額別にみると、かかった費用で最も多かったのは「50万円未満」(46.5%)、以下「50〜100万円未満」(30.4%)、「100〜150万円未満」(10.7%)と続く。

「インテリア・家具の購入にかかった費用」の平均は「40.0万円」。2015年の平均費用は「43.2万円」で3.2万円減少した。最も多かったのは「20万円未満」(34.6%)で、以下「20〜40万円未満」(30.6%)、「40〜60万円未満」(15.2%)と続く。

インテリア・家具のアイテム別購入率において、2015年の調査との差が大きい上位5位は、「ダイニング家具」(-10.6ポイント)、「たんす」(-7.8ポイント)、「来客用の布団」(-7.7ポイント)、「ソファ」(-5.7ポイント)、「カーテン類」(-4.9ポイント)となった。

「家電製品の購入にかかった費用」の平均は「37.4万円」で2015年の平均費用「36.7万円」と比べて7,000円増加した。最も多かったのは「30〜40万円未満」(19.8%)で、「10〜20万円未満」(16.8%)、「20〜30万円未満」(14.5%)と続く。

家電製品のアイテム別購入率において、2015年の調査との差が大きい上位5位は、「照明器具」(-5.6ポイント)、「パソコン」(-3.2ポイント)、「エアコン」(-2.6ポイント)、「カラープリンタ」(-2.5ポイント)、「テレビ」「電子レンジ」「炊飯器」(-2.0ポイント)となった。

「インテリア・家具を購入する際に利用した店舗数」は「1店舗」が10.9%で、2011年調査以降増加傾向にある。

また、現在の夫婦の働き方は、「共働き」の人が63.4%で、2010年調査から10.6ポイント増加した。インテリア・家具を購入する際に1店舗で購入する人は、「共働き」の人が70.5%、「どちらか一方が働いている」人が29.5%という結果となった。

(金野和子)