シリコンバレー発コンサル「IDEO」に大企業がこぞって依頼するワケ

写真拡大

■年間100社以上8割は大企業

米シリコンバレーに本社を置くデザインコンサルのIDEO(アイディオ)。過去にはアップルの初代マウスを開発し、現在ではP&Gやサムスンなどとともに画期的な商品を世に送り出す。IDEOは1991年に設立され、以来、独自のコンサル手法で北米、アジア、ヨーロッパに9のオフィスを展開してきた。

日本ではIDEO Tokyoが2011年にオープン。従業員数は21人と少人数ながらも年間100社を超える企業がIDEO Tokyoの門を叩きにやってくる。その8割が大企業であり、三菱電機、資生堂、明治、三菱東京UFJ銀行、DeNAといったように業界も様々。

(左)東京オフィスではメンバー同士で聞きたいことを付箋に記している。(中央)プレゼンの準備をする様子。(右)2010年に米オフィス用家具メーカーのスチールケースと共同開発した「ノードチェア」。

今年2月、米国本社のIDEOは博報堂DYホールディングスより30%の出資を受け、同社の戦略事業組織「kyu(キュー)」の一員となった。今後、ますます日本国内でも認知度が高まると予想される。

では、その具体的な手法とは何か。IDEO Tokyo共同代表のマイケル・ペン氏がこう話す。

「たとえば、明治さんからは最初『チョコレートの新しいパッケージを考えてほしい』と依頼されました。しかし、我々はそこで『本当にそれが明治さんが望んでいることなのだろうか』と問いかけるところからはじめました。『チョコレートの体験自体を変える方法を考えたら面白くありませんか』と課題を立て直していったのです」

企業はコンサルティングファームに対し、特定の問題解決方法を求めたがる。しかしIDEOは企業が製品やサービスに対して抱えている問題を根本的に見直すことにより、新たな問題提起をし、そこにアプローチしていく。明治の場合、それはチョコレートが与える価値そのものを捉え直すことだった。結果として、チョコレートのイノベーション戦略を中長期的に考える部署をつくるにまで至った。

■「その仕事で自己実現できるか」

彼らが実践する大胆な手法はもちろんそれだけではない。なかでも興味深いのは、担当者の「マインドセット」(考え方や価値観)に対するアプローチだ。IDEO Tokyoディレクターの野々村健一氏は、仕事が個人の自己実現になるように仕向けることの大切さを話す。

「自己犠牲の精神が強い日本では、個人の自己実現というのは軽視されがち。しかし、売り上げ目標という考えを1回置き、個人としてプロジェクトに熱意を持てるかが最も大切です」(野々村氏)

新しいビジネスや製品を開発するときは前例がないことが多い。不確実性の多い中、次々と起こる環境の変化に対応しなければならない。すると、いかに論理構成されていても、熱量が高くなければ開発がストップしてしまうという。そのためIDEOでは「そもそもなぜこの仕事をするのか」などの「問いかけ」を通してビジョンや仕事をする意義を明確にするプロセスを必ずたどる。サラリーマンならばやりたくない仕事をやって当たり前、という空気感が日本にある中で、熱意の流動性を高めていくことは、これからのマネジメントに必要な視点かもしれない。

ところが、ここ数年「カイゼン」に注力してきた日本の企業は、新しいものを生み出すためとはいえ、これらのまったく未知のアプローチを素直に受けつけるとは言い難い。実際、どの企業も「カルチャーショック」を受けるという。だからこそ、IDEOは日本の組織を変化させるための触媒を目指している。

次回は、IDEO共同経営者のトム・ケリー氏のインタビューを中心に、IDEOの発想法と、日本の大企業が直面する課題に迫る。

----------

マイケル・ペン
IDEO Tokyo共同代表。マネジングディレクター。カリフォルニア大学バークレー校で脳神経外科の学士号を取得。2006年にIDEOに参加。11年より東京で勤務。
 
野々村健一
IDEO Tokyoディレクター/リードビジネスデザイナー。慶應義塾大学卒業後、トヨタ自動車にて海外営業や商品企画を担当。米ハーバード・ビジネス・スクールで経営学修士(MBA)取得後、IDEO Tokyo立ち上げに参加。

----------

■【IDEOの歩み】―東京オフィスは2011年にオープン

●1980年代初頭 Grid社と世界で最初のノートブックタイプのPCをデザイン(写真1参照)

●1983年 スティーブ・ジョブズとアップルの初代マウスを共同開発(写真2参照)

●1991年 アメリカ・カリフォルニア州パロアルトに3つのデザインファームの合併により設立

●2005年 米Business Week誌の「世界で最もイノベーティブな企業」に選出(07年まで3年連続)

●2011年 現IDEO Tokyo設立(写真3参照)※IDEO Tokyoは過去、1996年に日本オフィスを開設、2002年にクローズ

●2012年 ペルーに学校教育システムをゼロから構築する「Innova Schools(イノーバスクール)」プロジェクトをスタート(写真4参照)

●2014年 オンライン薬局「Pillpack」と開発した処方箋の袋が米TIME誌「ベスト発明品25」に選出(写真5参照)

●2016年 博報堂DYホールディングスの戦略事業組織「kyu」に参画

(土屋 亘=文・構成 河西 遼=撮影(人物、IDEO Tokyoオフィス))