『人口と日本経済』吉川 洋 (著) 中央公論新社

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■『人口論』どおりにならなかった現実世界

経済学をある程度かじった人なら、ロバート・マルサスの名前を知っているだろう。アダム・スミス、デイビッド・リカードなどと並ぶイギリスの古典派経済学者の1人で、18世紀を代表する経済学者の1人だ。

マルサスの代表作である『人口論』(1798年初版)は、次の2つの自然法則を基に著されている。

(1)人が生きていくためには食料が不可欠である
(2)男女両性の性欲は今日同様いつまでも大きく変わることはない

そしてマルサスは、人口は制御されない限り等比数列的に増えるのに対し、食料は等差数列的に増えるにすぎない、とした。つまり、人口は1、2、4、8、16、32とネズミ算的に増えていく。これに対して食料は、1、2、3、4、5、6と増えていくにすぎない。

この結果、供給される食料以上に人口は増えることはないという理屈だ。

これに対して、現実はどうなったか。マルサスの理論を超えた食糧を確保することに、少なくとも先進国は成功した。18世紀半ばから始まった産業革命の成果もあり、ヨーロッパでは人口爆発ともいうべき時代を迎えたのである。

そしていま、先進国では所得が増える中で少子化に悩むという、過去の経済学の常識を覆す現象が起きている。マルサスやアダム・スミスは、所得が増えれば人口が増えると考えた。これに対して、現実はまったく逆の現象が起きているのである。

国立社会保障・人口問題研究所の将来推計人口によると、日本の人口は2110年に4286万人になる見通しだ。今後およそ100年で、日本の人口は3分の1に減少する計算になる。こうした予測を基に、「今後、日本の経済は縮小するしかない」といった声が大勢を占めている。こうした人口ペシミズムに対して、異論を唱えるのが本書である。

■イノベーションが日本経済のカギを握る

歴史を振り返ると、人類は人口を巡る議論に右往左往してきた。いま先進国における人口減少が社会問題化しているが、紀元前2世紀の古代ギリシアでも人口減少が問題視されたという。

その一方で、過剰人口が社会問題となり、日本でも海外への移民促進策がとられた時代があった。アメリカやブラジルへの移民は広く知られており、満州国についても過剰人口の受け皿としての狙いがあった。

著者は、マルサスの『人口論』の世界があたかも虫の世界を描いたように映るという。その通り、生物学者チャールズ・ダーウィンは、マルサスの理論にインスピレーションを得て『種の起源』を著した。ダーウィンが打ち立てた理論は、動物界と植物界の理論として確立されたが、肝心の人間の世界では必ずしもマルサスが描いたシナリオどおりには動かなかった。

経済成長をもたらすのは何か。著者は、人口ではなくイノベーションだと指摘する。それも、新しい財やサービスを生みだす、プロダクトイノベーションにより、1人当たりのGDPをいかに伸ばすかがカギになるという。

日本経済は、イノベーションと労働生産性を高めることで、少子高齢化社会を克服するかもしれない。しかし、社会福祉の財源と地方の衰退という問題がある。人口減少時代に向け、少子高齢化をチャンスに変える政策、方向性を考えるべき時代になったといえる。未曽有の少子高齢化、人口減少時代を迎える中にあって、ゆめゆめ備えは怠れないのだ。

経済成長は本当に望ましいのか、人間にとって経済とは何かという、本質的なテーマへと展開していく。新書の体裁でありながら、読み応え充分な1冊である。

(ジャーナリスト 山口邦夫=文)