大学生が求められる領域は広がり、そのレベルは高まっている。今後、グローバル化が進めば、基本の仕事スキルに加え、英語による外国人とのコミュニケーションの力や組織を問わずどこでも力を発揮できるポテンシャルが問われていくのは確実だ。

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自ら学んで賢くなり続ける人工知能が、今後ますます人間社会に大きな影響を与えるのは確実だ。では、読者の子どもたちが20年後に社会に出るまでにしておくべき勉強は何か? また逆に、やってもムダになる勉強とは何か?

■【1. 英語】受験英語はムダ。「四技能」習得の早道は留学だ!

人工知能の進化で近い将来、“自動翻訳マシン”ができるといわれる。よって、英語を含む言語習得の意味はない、との説もあるが、日本興業銀行勤務の後に複数の外資系証券会社で敏腕を振るった岩崎日出俊氏はこう話す。

「英語は、自転車や水泳と同じ。使えないと、キャリア・メイク上不利です。それは、人工知能が発達する未来でも言えることです」

社会がどう進化しても、生きる「基本の道具」としての英語を日本人も身につけよう、ということだ。英語圏の人口は約21億人。世界がぐっと広がり、人工知能いらずで会話も自然に成立する。

こうした背景を見てか、国・政府も小学校の英語必修化や、2020年の大学受験改革(これまでは英語の〈読む・書く〉の2技能を試したが、〈読む・聞く・書く・話す〉の4技能を試す)など、次世代向けの英語教育に着手している。こうなると、現在までの「受験英語」の勉強法がムダなのは明らかだ。文法・単語の暗記や、〈読み・書き〉偏重の学習では4技能の養成ができない。岩崎氏は言う。

「今後、一部の企業だけでなく、英語公用語化は日本人全体に課されるでしょう。その際、子どもにはサマースクールのような、短期でも年間単位でもいいので、10代のうちに留学経験をさせるといいと思います。費用は安くはないですが、いい教育投資になるはずです。ただし、子どもを“薄っぺらな語学屋”にさせてはいけません。教養や別のスキルも合わせてつけないと特に海外の優秀な人とは渡り合えません(後述の「教養」参照)。受験英語偏差値が高かったビジネスパーソンは英語を読む力はあると勘違いしていることが多いですが、実はそれほどでもない。読み込む情報量が少なければ、不利。だから速く読む訓練も十代からさせるといいでしょう」

■【2. IT】エクセルは不要。アルゴリズムを体に刻み込め!

人類や生物の進化の歴史(下図)と照らし合わせると、科学技術の進化はまさに加速度を増している。

ということは、今の子ども世代が社会に出る20年後は想像を絶するほどに世の中の仕組みが変わっている可能性が大だろう。

「子どものときからテクノロジーに対するリテラシーを高めることは重要です。最近、小中学生向けのコンピュータのプログラミング・スクールが盛況ですが、この勉強によって子どもはコンピュータのロジックを学びます。それを踏まえ新たなものを生み出そうとする想像力もつきます」(経営コンサルタント会社「インフィニティ」代表取締役・岩崎日出俊氏)

欧米の企業には、インド人の優秀なコンピュータ技術者が多いが(グーグルほかIT企業のトップはインド人が多い)、岩崎氏によればそのアルゴリズム(問題を解決するための方法や手順)はユニークかつ秀逸だという。そうした飛び抜けた才能を身につけられなくても、基本部分を習得しておくことは将来にそれなりのアドバンテージとなる、と岩崎氏は語る。

「(塾主催の)理科実験教室は、ITとは異なりますが、自然科学を含めサイエンスの知識を高めるには有効でしょう。外国人の優れたビジネスパーソンの多くは物理や科学などに精通しています」(同)

ただ、同じ子ども向けの教室でも、ワードやエクセル、パワーポイントなどを学んでも「論理思考」養成にはならないかもしれない。

■【3. 教養】中学受験は△。リベラルアーツで哲学を学べ!

人工知能を筆頭にしたデジタル技術の進化を止めることはできない。では、人はそれにどう“対抗”すべきか。岩崎氏は「リべラルアーツを学ぶことだ」と語る。

「人間としての教養を高めることは、企業で働くうえでもこれまで以上に重要になるでしょう。仕事上で何か大事な判断をしなければいけないとき、自分自身の中にある教養や哲学などによってよりよい道を選択することが可能になってきます。不要なノイズ(情報)を適切に排除することもできます。また、豊かな教養をバックボーンとした発言をすることは、企業の中で一目置かれる存在へ近づくことになります。せっかく英語を話せてもコンテンツ(中身)がないと思われると特に欧米の一流の世界ではたちまちバカにされます」(経営コンサルタント会社「インフィニティ」代表取締役・岩崎日出俊氏)

英語やコンピュータを操れても、自分の軸となる教養がないと右往左往してしまうというわけだ。

岩崎氏によれば、お手本とするといい人物の代表は投資家のジョージ・ソロス氏だという。「再帰性理論」と呼ばれる独自の投資理論は、哲学的素養から導き出されている。ソロス氏はもともと哲学者志望だったことが、巨万の富を築いた要因のひとつになったのだ。

子どもには哲学書のような難解な書物はまだ早いだろうが、家庭内における家族の読書習慣があれば、リベラルアーツへの興味関心が高まる可能性は高い。

現状、私立中高一貫校への受験を目指す小学生は都市部を中心に目立つ。前倒し勉強による効果で、高偏差値の大学への合格率や大手企業への就職率も高い。だが、人工知能による社会変化で企業が求める人材像が変わる可能性もある。

年間平均100万円の塾費用や学校の学費を思えば、中高は公立にして、浮いた分を前述の留学費や教養アップのための「投資」に使う選択肢もあるだろう。

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岩崎日出俊
経営コンサルタント会社「インフィニティ」代表取締役。22年間の日本興業銀行勤務の後、J.P.モルガン、メリルリンチなどで企業合併・買収などを担当。著書に『残酷な20年後の世界を見据えて働くということ』など。

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