騒動が起きた牛肉麺店「阿里兰牛肉面」の牛肉麺。他の店と比較しても美味

写真拡大

 中国に行けばどこにでもある最も有名なファーストフード、牛肉麺。15-20元(約200〜300円)程度と安価でそれなりにおいしいので、中国を訪れたことがある人の中には、食べたことがある人も多いのではないだろうか。一説には全国で10万軒以上存在するといわれる牛肉麺店の中でも、チベットに程近い甘粛省蘭州の味である「蘭州ラーメン」がもっとも有名だ。しかし研究者によると実は蘭州という名前は一種のブランドとしての意味しかなく、経営者の大半は隣の青海省東部、化隆県の出身と言われている。

 今年7月、甘粛省出身のオーナーが上海の中心部に新しく牛肉麺店を開業させた。しかし開業当日、100人もの同業者と思われる群衆が押し掛け営業を妨害。翌日以降も居座り来店客を邪魔する、店主に暴言を吐くなどの行為が続いた。これは化隆出身の同業者同士の取り決めである「過剰な競争を避けるため400メートル以内に新規の出店はしないこと」という基準に反したためだとされる。

 他の地方出身者の自主的な取り決めなど関係ない店主は、警察に通報し抵抗した。しかし騒乱は続き、身の危険を感じた店主は仕方なく最終的には30万元の立ち退き料を受け取って退去することになっているという(ちなみに10月時点で店はまだ営業中で、昼食には遅い時間の訪問にも関わらず、客足が途切れることはなかった)。店主がこの騒動の様子を微博で公開したことで、早くからネット上で話題になっていた。

◆密造拳銃の一大産地だった化隆を変えた蘭州ラーメン

 実はこの化隆、以前は銃の密造で悪名高かった。「化隆造」は一種のブランドとさえ言われ、警察が発行する雑誌「人民公安」にも「我が国三大拳銃密造地域のひとつ」と名指しで記載されている。その歴史は古く、1900年代前半に蒋介石の部下で「青海王」の名で知られた軍閥の長、馬歩芳が兵器産業を育成したのが起こりと言われる。

 化隆は海抜3000mの高地にあるため作物も育ちにくく、他にめぼしい産業もなかった。農民の平均月収が500元を下回る中で五四拳銃(別名「黒星拳銃」と呼ばれる旧ソ連製トカレフのコピー品)を一丁売ればすぐに数百元の現金収入があるとなれば、生きるために仕方ないという面もあったのだろう。

 しかし蘭州ラーメンのブームはそんな彼らの経済を変えた。いまや売り上げは全国で年間18億元にも達し、県全体の収入の70%を関連産業が占めている。地元警察によれば、近年密造拳銃の検挙数は減少傾向であるのは、当局による摘発増だけでなく、ラーメン産業によって住民の収入が上がり、わざわざ危険で違法な産業で身を立てる必要がなくなったためとのことだ。米軍はアフガニスタンで麻薬の原料であるケシを栽培する農家を罰するだけでなく、サフランやトウモロコシなど、他の収入の手段となる作物の種を提供したり栽培方法を教えることで産業構造を転換した例がある。しかしB級グルメの花形であるラーメンのもたらした収入が地域経済全体を合法化に向かわせたという話は面白い。

◆“密造銃でライバル店を襲撃”という未来も?

 話は冒頭の騒動に戻る。

 映画「ゴッドファーザー」で知られるアメリカのシチリアマフィアも、元々はイタリア系移民の互助・自衛組織としての面があったといわれる。中国においても地方出身でありイスラム教徒で、しかも少数民族でもある彼らはいわば「国内移民」だ。自分たちの権利を守るためには団結し、時には実力を持って抵抗する必要があるのだろう。今回はそれが行き過ぎたことが問題の発端だが、事件が注目された背景には、都市部における少数民族に対する行き過ぎた優遇政策への反発など、複雑な社会事情も垣間見える。

 ところで、90年代後半に「青龍刀事件」などで新宿歌舞伎町を震え上がらせた中国マフィアをご記憶だろうか。彼らもまた元々は日本という異国の地に来た移民だった。

 しかし移民の数が増え、また経済全体が低調になり収入が思うように伸びなくなった時、限られたパイをめぐって移民同士で、また日本人やくざとも対立し、抗争が引き起こされ血が流された。

 今回の事件からも見えるように、店の数は既に飽和状態にあることは確かだ。また地元警察の責任者によると、08,09年とゼロだった摘発数が2010年に7件とわずかながら復活したのは、「景気の悪化によってラーメン屋を閉店せざるを得なくなった人々が、『元の仕事』に戻ってきた」ことが原因だという。

 化隆県と蘭州ラーメンが将来どのような道を歩むのか誰にも予想はできないが、この先中国経済がさらに悪化し「実は裏メニューで密造拳銃を売っていた」「地元名産の拳銃を使ってライバル店を襲撃」という報道を目にする日が来ないことを祈りたい。

<取材・文/林 毅>