「Thinkstock」より

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「もしも妻ががんになってしまったら?」

 あなたはどう行動すべきかを、考えたことがあるだろうか。「ウチの奥さんはまだ若いから大丈夫だろう」などと考えている人は、以下のグラフをみていただきたい。

 一般的に、がんは高齢になるとリスクが高くなり、女性に比べて男性の罹患者が圧倒的に多い病気なのだが、実は30代から40代にかけては女性のほうが男性よりもがんになりやすい。つまり「がん年齢」は、男性より女性のほうが若いのだ。

 これらを押し上げているのは、子宮頸がんや乳がんなど女性に多いがんの存在である(ちなみに、乳がんは男性も発症する)。

 私自身も40歳の時に乳がんに罹患した。今から7年ほど前のことである。その当時、夫は43歳、子どもは5歳だった。妻、母、娘といったいくつもの役割を担う私ががん告知を受けたことは、家族に大きな衝撃を与えた。母などは性格的なこともあるのだろうが、どっちががん患者なのかわからないくらい、落ち込んでしまった。

 告知された際に、「5年生存率50%」と宣告を受けたことも衝撃だった。夫はこれから小さな子どもを抱えてどうなるのか、非常に不安に感じたことだろう。同時に、私ががんになったこと、それに気付かなかったことを自ら責めているようだった。

●基本は「普段通り」接する+αがベスト

 妻あるいはパートナーががんに罹患した場合、夫や家族はどうすべきか。

 なお、がん告知を受けた後のやるべき具体的な内容については、2月16日付本連載記事『突然のがん宣告、間違いだらけの初動対応…病院選びやお金、その後の人生を大きく左右』で詳しく書いたので、そちらをご参照いただきたい。ここでは、基本的なスタンスや考え方について述べてみよう。

 がん患者になった妻の立場から申し上げると、基本的には、これまで通り接するのが一番良いのではないかと思っている。もちろん、がんの種類や病期(ステージ)によってもケースバイケースであるし、告知直後から夫も必死になって一緒にがんという病気や治療について調べたり、考えたりしてくれる姿を見て、素直に嬉しく感じたことをよく覚えている。

 しかし、がんの治療において、手術は「入口」にすぎない。その後、5〜10年、人によっては一生治療が続く場合もあるのだ。そんな状況のなか、夫も気を張り続けていたのでは身が持たない。

 がん罹患者の家族が「第二の患者」とも呼ばれるように、患者本人だけでなく、その家族へも精神的・身体的負担がかかってくる。家族は、とにかく日々、患者を支えるのに精一杯。自分のことまで考える余裕がなく、体調を崩す家族も少なくない。

 そもそも、夫婦それぞれで役割は異なるし、お互いに期待するものが同じとは限らない。相手が良かれと思ってやっていることが、そうではなかったり、それに対して反応が薄かったりして「せっかく、やっているのに」と逆切れされてもかなわない。

 医療機関から配布される冊子には「家族は、患者さんが本当に望んでいることは何かを良く聞いて理解し、何ができるかを考えてみましょう」などと書いてあるが、患者本人が「自分がどうしたいかなんてわからない」場合もあるだろう。それにこれまで、人の話などマトモに聞いてくれなかった夫が、急にあれこれ聞いてくるのもなんだか気味が悪い。

 だから、治療がひと段落すれば、妙に気構えたりせず、これまで通り接してくれるのが、一番ありがたいというのが正直なところだ。

 ただ可能なら、それにちょっとした配慮「+α」を加えるのがベストな対応である。

 たとえば、乳がんで乳房摘出術後は、重い物をなるべく持たないようにすべきであったり、腕を上げにくくなるので、洗濯物が干しづらくなったりする。

 普段どんなことが大変なのか、妻の話にちょこっと耳を傾け、罹患後にできなくなったことに対するサポートがあれば、とても喜ばれるのではないだろうか。

●治療に専念するには経済的・社会的問題の解決は必須

 それに加えて、おカネや仕事に対する妻の不安を和らげることも大切である。

 がん患者が抱える問題として(1)身体的な問題(病気、治療法など)、(2)精神的な問題(不安感、焦燥感、恐怖感など)、(3)社会・経済的な問題(就労、結婚・出産、医療費など)の3つが挙げられる。

 この3つは、独立するものでなく、相互的に影響し合う。たとえば、「治療費が不足するのでは」という悩みが高じてくると、治療にも専念できないし、精神的にも不安定になりがちだ。

 一家の家計管理を妻が担っている場合も多い。自分の医療費等が家計を圧迫していることを不安に感じないよう、「治療費のことは心配しなくてもいいから、安心して治療に専念して」と一声かけてあげるのも良いだろう。

 そのためにも、妻がパートなどに出て、家計の一部を担っているようなら、イザという時の備えを保険や預貯金等で準備しておくべきである。

●今後の見通しがつくまでは、安易に「仕事を辞めたら」と勧めない

 また共働きの妻に対しては、安易に「がんになったのだから、仕事を辞めたら」などと決めつけないようにしてほしい。

 がん患者の罹患後の退職の有無をみると、約2割の人が退職している。その理由として「家族から勧められたため」という理由が上がっている。

 厚生労働省の研究事業の調査によると、仕事を辞めた患者の36%が「やむを得ない」と回答しているが、「継続したかった」と回答した人も27%いる。仕事は家計を支えるためのものであると同時に、生きがいでもあるからだ。たしかに治療と仕事の両立は大変かもしれない。状況によっては、仕事どころではない患者もいるだろう。しかし、治療が大変だったときに、「仕事があるお蔭で気持ちが紛れた」、「自分が社会にとって必要とされていることを実感できた」などという患者も多い。

 私自身も、告知直後に夫や家族から仕事を辞めるように言われたが、あの時辞めなくて本当に良かったと思っている。

●夫自身も病気にならないように自分の体と向き合う

 多くの人にとって、妻やパートナーががんになったことは、これまでの人生を振り返り、これからどんなふうに生きていきたいかを考えるきっかけになると思う。

 人は困難な局面にぶつかったときにこそ、その人の本質が露呈するものだ。これによって夫婦の絆が強まる場合がある一方で、「がん離婚」に発展したり、DVに悩まされたりする場合も少なくない。

 ある患者さんが「がん患者の夫が、小林麻央さんや北斗晶さんちみたいな優しい思いやり溢れるダンナばかりと勘違いされては困る」と憤っていた。さて、みなさんのパートナーはいかがだろうか。

 そして、最後にひとこと。妻ががんに罹患したのであれば、夫も、自分の健康やカラダに向き合ってほしい。自分ががん患者になったことを残念に思う以上に、夫や子どももがんに罹患することを心配する妻は多い。ダブルでがんになれば、それだけ医療費の増大や収入減少は避けられない。

 それを回避するためにも、生活習慣を見直す、がん検診を受ける、経済的備えをしておくなど、今できることに対してベストを尽くそう。
(文=黒田尚子/ファイナンシャルプランナー)