IMAXら、50億円投じVRコンテンツ制作 日本でも劇場公開へ

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世界74ヶ国で1,000ヶ所以上の劇場を運営するIMAX は5,000万ドル(約53億円)のファンドを設立し、VRコンテンツの制作に乗り出す。今後3年間で少なくとも25本のVR作品を制作し、公開するとハリウッド・リポーターが伝えた。

出資元にはハードウェアメーカーのAcerや、CMC Holdings(旧チャイナ・メディア・キャピタル)、映像制作会社のEnlight Media、Studio Cityといった中国企業に加え、米国の投資銀行The Raine Groupや英ロンドンが本拠の世界最大の広告代理店グループWPPらが参加している。

IMAXはスウェーデンのテクノロジー企業Starbreezeと提携し、StarVRと呼ばれるVRヘッドセットで視聴可能なコンテンツを開発する。近年、映画産業は顧客の嗜好が多様化する中で、なんとか人々を劇場に向かわせたいと願っている。没入感の高いVRこそが、顧客らを劇場につなぎとめる手段だというのがIMAXの狙いだ。

IMAXは既にハリウッドの映画スタジオらと交渉に入っており、並行してゲーム開発者やその他のコンテンツ制作者とも折衝を重ねている。同社はVR体験施設の「VRセンター」を米ロサンゼルスと英国のマンチェスターを含む世界6ヶ所で2016年末までにオープンする。

VRセンターで上映されるコンテンツは平均10分ほどの長さで、チケット単価は7ドルから10ドルの間。まずはお試し的な位置づけで公開される。IMAXは今後、劇場やモール向けにVR設備を提供し、ロイヤリティ収入を得る計画を練っている。

コンテンツの試験提供はまずロサンゼルスと英国で開始された後、数ヶ月以内に中国や日本、ヨーロッパや中東の各地に拡大する。成功を収めた場合、世界規模で拡大し、ショッピングセンターや観光拠点にも広げていくという。

VRコンテンツの利用には専用のヘッドセットやハイスペックなPC、広い空間が必要なため、劇場のほうが快適な体験を実現できるとIMAXは考えている。同社のVRセンターでは、自宅では味わえないダイナミックなヴァーチャルリアリティ体験が可能になる。