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ICT総研は11月11日、「2016年有料動画配信サービス利用動向に関する調査」の結果を発表した。同調査は、動画配信サービス運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー4,406名を対象としたWebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したもの。

有料動画配信サービスの利用者数を見ると、2015年末(12月末)時点では980万人(うち定額制サービス利用者数は640万人)だったが、2016年末には1,160万人。2019年には1,730万人にまで拡大する見込みとなった。特に定額制サービスの利用者増が顕著で、2019年には定額制サービス利用者だけで1,500万人を突破する見通しとなっている。

同社が2016年10月に行ったアンケート調査(インターネットユーザー4,406名を対象)の結果によると、動画配信・無料サービスのみを利用するユーザーは68%。また、定額制サービスの利用者は10%で、ペーパービュー(PPV)サービスの利用者は2%だった。

有料動画サービスを利用していると回答した523人に、「主に利用する動画サービス名」を聞くと、「Amazon プライム・ビデオ」(45%)が1位に。年間3,900円(税込)で加入することができ、配送料無料や音楽コンテンツの聴き放題サービス(Prime Music)など多様なサービスが含まれることから、コストパフォーマンスが高いと認識され、利用者拡大につながっているよう。

続く2位は「Hulu」(27%)。月額933円(税別)でHuluに登録されている全てのコンテンツが見放題となる。HuluもAmazonも米国を発祥とするサービスであり、ハリウッド映画など海外コンテンツが豊富なことが評価されているよう。

以降、「GYAO!」(16%)、「dTV」(15%)、「楽天SHOWTIME」(15%)、「auビデオパス」(12%)と続いた。

では、どのようなコンテンツが人気なのだろうか。「有料動画配信サービスで主に利用しているコンテンツ」を聞くと、「映画(洋画)」(66%)や「映画(邦画)」(58%)が上位に。以降、「海外ドラマ」(45%)、「アニメ」(42%)、「国内ドラマ」(40%)と続いた。

また、「音楽ビデオ」(21%)や「趣味・エンタメ」(20%)、「ドキュメンタリー」(18%)なども、映画やドラマに比べるとやや少ないながらも一定数の割合を獲得。コアなファン層に視聴されており、動画配信サービスには欠かせない素材であることが伺えた。

(CHIGAKO)