13日、環球網は記事「専門家:新型戦闘機J-20は2018年までには戦力に、行動半径は日本全域をカバー」を掲載した。第5世代戦闘機の戦力化で、人民解放軍は自衛隊よりも5年間先行するという。写真はJ-20戦闘機。

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2016年11月13日、環球網は記事「専門家:新型戦闘機J-20は2018年までには戦力に、行動半径は日本全域をカバー」を掲載した。

香港の軍事アナリスト・梁国梁氏は12日付香港紙・明報に中国人民解放軍の新型戦闘機J-20に関する記事を寄稿した。J-20はステルス性能を備えた第5世代戦闘機。日本の自衛隊が導入するF-35に匹敵する性能を持つとされる。梁氏はステルス戦闘機が戦力となるには最低でも12機(1個中隊)、理想的には120機を配備する必要があると指摘した。他にも補給やパイロットの育成、戦術の構築などが必要になるという。現在、中国は急ピッチで配備を進めており、2018年春までには30機以上を実戦配備すると分析した。

一方、自衛隊に42機のF-35Aが配備されるのは2019年で、戦力として計算できるようになるのは2023年以降になると梁氏は予測している。中国は日本より5年早く第5世代戦闘機の戦力化を果たすことになる。J-20の行動半径は2000キロと長く、空中給油機がなくとも日本全域をカバーする能力があるとみられる。(翻訳・編集/増田聡太郎)