家族が覚せい剤を使っていたら精神保健福祉センターに(shutterstock.com)

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 ASKAや清原和博、高知東生、先日も女優の高樹沙耶が大麻所持の疑いで逮捕され、薬物問題の裾野の広さがあらためて明らかになった。私たちは薬物という問題にどう向きあえばいいのか。

 「薬物疾患は慢性疾患」であると提唱する国立精神・神経医療研究センター・薬物依存研究部部長で薬物問題の第一人者である松本俊彦医師に訊いた。その第2回を送る。

「これでやっと薬をやめられる」への批判は無知なコメント

――ASKA、清原和博、高知東生など、芸能人やスポーツ選手の覚せい剤による逮捕が相次いでいます。松本先生は、これらのマスコミの報じ方にも違和感を覚えているそうですね。

 高知東生さんが逮捕された時に、集まった報道陣に「ありがとうございます」と言ったことに対して、あるタレントがテレビ番組で「ふざけるな」と批判していました。

 「反省が足りない」と言うのが、その方の理由です。逮捕されたその瞬間だけは、「これでやっと薬をやめられる」と思い、お礼の言葉が口からついて出てしまうというのは、薬物依存症患者には普通にあることなんです。

 この言葉は、それだけその人が悩んでいた、苦しんでいたことを示すものであることが多いのです。それなのに、どうして、薬物に対してあまり知識のない人が、そのようなコメントをするのか、残念に思いました。

 私は、<薬物疾患は慢性疾患>だと考えています。だから、芸能人がクスリでつかまると、マスコミが「栄光と堕落」とか「調子に乗っていたからこういうことになった」など、その人の生きざまや人格をすべて否定するような報じ方にも、違和感を覚えます。

 先日、糖尿病で透析をしている方を非難して炎上したジャーナリストがいました。普通は、糖尿病患者に対して「自業自得だ」などとは言いませんよね。同じ食生活をしていても、体質によって糖尿病になる人とならない人がいるのですから。

 薬物依存も同じように、本人の意志だけではどうしようもない慢性疾患だと考えれば、人格と結びつけて攻撃するのは適切でないということが分かるはずです。

 また、事件が起こると、テレビ番組などで、必ず覚せい剤の粉や注射器のイメージ映像を持ち出すのも問題です。そういったものが薬物依存症患者の目に入ると、薬物への欲求がぶり返し、再び手を出してしまいます。

 マスコミは、自らの報道によって、薬物依存から立ち直ろうとしている人を再犯に導く可能性もあるということを自覚していただきたい。
高島礼子さんの「夫の覚せい剤に気がつかなかった」はあり得る

――高知さんの事件では、同居していた妻で女優の高島礼子さんが「夫の覚せい剤の使用には気がつかなかった」とコメントしていました。配偶者に隠し通して、覚せい剤を使用できるものでしょうか。

 あくまでも一般論ですが、可能です。用心深い人は家では使用せずに外でやったり、普段は持ち歩いたり、家に保管したりしないようにしますから。したがって、配偶者でさえも気づかないということは、十分にありえることなんです。

――ホテルの部屋などで使うということですか?

 とことん溺れたい人は、ホテルの部屋を取ることがあるかもしれませんが、そこまでしなくても、たとえばトイレでさっと使うことは可能です。使用量や個人の体質にもよりますが、アルコールのような明らかな酩酊状態を呈すわけではないので、周囲に気づかれずに使うことはできるでしょう。

――清原和博さんは釈放後、昔からの仲間と沖縄の宮古島に遊びに行ったりしているようです。そのような生活スタイルでも、薬はやめられるものでしょうか?

 私にはその真相はわかりませんが、そもそもそれが本当に「遊び」かどうかもわかりません。すべてを失くした彼が、心機一転して新しい人生を再スタートするために、自らの<区切り>として宮古島を訪れた、という可能性だってあるはずです。私自身の臨床経験に照らして考えると、その可能性が高い気がします。

 だとすれば、医療従事者の私としては、「健康な生活を取り戻そう」と努力している人の足を引っ張るような報道はいかがなものかと。もし、身体疾患の患者に対して同じように報じたら、社会的にはマスメディア側が非難されるはずです。

薬物使用の抑止効果は成功しているが、回復支援が遅れている

――しかし、薬物を使用した人をバッシングすることは、薬物使用に対する抑止効果を持たせる意味でも必要なのではないでしょうか?

 確かに、ある程度の抑止効果はあるかもしれません。ただし、日本はすでに抑止面において、とても成功している国です。

 ところが、依存症になってしまった人の回復支援という面では、ほかの先進国に遅れをとっています。その<苦手分野>をそろそろ克服するべきときです。

 確かに「ダメ。ゼッタイ」で、多くの人は救えるかもしれません。だからといって、少数の薬物依存症患者を切り捨て、ケアをしなくていいということにはならないはずです。

 マジョリティーこそが大事で、マイノリティーの保護がおろそかでもいいという考え方は、やがて差別を生み出しかねません。

もし、家族が覚せい剤を使っていることが分かったら......

――それでは、もしも自分の家族が覚せい剤を使っていることが分かったら、どのように対処すればいいのでしょうか。

 これは、とても大切なテーマです。依存症は、当人が問題だと思わないケースも多く、往々にして身内の相談によって初めて治療が始まります。

 相談先としていちばんいいのは、各都道府県や政令指定都市に設けられている精神保健福祉センターです。そこでは、国の政策によって薬物依存症患者からの相談に対応する機関として定められています。

――家族が精神保健福祉センターに相談すると、そこからどのようにして治療につながるのでしょうか。

 1回の相談で、すぐに解決策が得られるわけではありません。まずは、薬物依存症について家族が学ぶことです。そのために、精神保健福祉センターでは家族教室も行っています。

 とにかく、まずは何回か相談を続け、本人への声のかけ方のポイントや治療を受けるように切り出すタイミングなどの指南を受けてみてください。

 よく、家族が本人を叱責したり、薬を使えないように隔離したりするケースがあります。しかし、それでは隠れてクスリをやるだけで効果がありません。

 まずは、家族間のコミュニケーションのあり方を変えることが必要です。そのためにも、精神保健福祉センターに行ってほしいと思います。

 精神保健福祉センターには、我々が開発した治療プログラム「SMARPP(スマープ)」の簡易版を提供しているところも増えています。そのようなプログラムにつなげることで、依存症からの回復の第一歩つながります。
(取材・文=里中高志・ライター/精神保健福祉士)


松本俊彦(まつもと・としひこ)
国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所薬物依存研究部部長。1993年、佐賀医科大学医学部卒業後、神奈川県立精神医療センター、横浜市立大学医学部附属病院精神科などを経て、2015年より現職。日本アルコール・薬物医学会理事、日本精神科救急学会理事、日本青年期精神療法学会理事。著書に『薬物依存の理解と援助』(金剛出版、2005)、『自傷行為の理解と援助』(日本評論社、2009)、『自分を傷つけずにいられない』(講談社、2015)、『よくわかるSMARPP─あなたにもできる薬物依存者支援』(金剛出版、2016)などがある。