写真提供:マイナビニュース

インテルセキュリティは、米国で開催されたセキュリティイベント「FOCUS 16」において、エンドポイントや包括的なデータ保護、データセンターやクラウドの防御、インテリジェントなセキュリティ運用や施策を通じてデジタル化された経済を保護していくセキュリティ戦略を打ち出した。

McAfee Endpoint Security 10.5など最新版のエンドポイントソリューションでは、Dynamic Application Controlによるゼロデイ攻撃やランサムウェアに対する保護、マシンラーニングによるマルウェア実行前の静的な解析、実行後の動的な解析による保護、エンドポイントとWebゲートウェイとの統合などにより機能の拡充が図られている。エンドポイントの状況把握をライフサイクルの視点で効率化し、運用の自動化を進めるMcAfee Active Response 2.0では、クラウドを活用した解析の高速化や自動化を一層進めている。

McAfee Data Loss Prevention for Mobile Email 10.0によるポリシー運用やインシデントマネジメントの統一的な運用、McAfee Web Gateway Cloud Serviceやベータ版として提供されるMcAfee Cloud Data Protectionなど広い範囲をカバーする同社の製品を共通のポリシーで運営することで包括的なデータ保護へと組織がビジネスの効率性と従業員の生産性を最大化できるようアプローチを進める。

データセンターなど仮想化を含む環境下では、McAfee Server Security Suite 4.5やMcAfee Virtual Network Security Platform 8.3を通じて提供されるソリューションが効率的な検知や管理を仮想マシンや関連するワークロード、ネットワークやストレージに提供される。

また、OpenDXLへの取り組みも発表されており、セキュリティ脅威インテリジェンスをベンダーやアーキテクチャに依存せずに共有するMcAfee DXL(McAfee Data Exchange Layer)を業界向けにオープン化する計画を発表。SDKを通じて、企業や大学、競業他社の開発者がその運用上のメリットを享受できる仕組みを提供していく。

(長岡弥太郎)