Doctors Me(ドクターズミー)- あなたは大丈夫? 「モラハラ」の加害者・被害者にならないためにすべき行動

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近年、セクハラやパワハラに加えて浸透しつつあるハラスメントの定義、「モラハラ」。

モラルハラスメントの略称ですが、あなたは具体的にその意味を理解できていますか?
あなたのその何気ない言動が、知らず知らずのうちに他人を傷つけていることもあります。

また、実際に被害を受けているという人はどのように対処すべきなのでしょうか。

今回は、モラハラについて詳しく解説していきましょう。

要チェック項目


□モラハラは精神的虐待
□家庭外とのつながりを断つ配偶者間のモラハラ
□仕事上の人間関係を崩壊させる職場のモラハラ

モラハラとは何か?

「モラハラ」とはモラルハラスメントの略称です。一言で言ってしまえば「大人の陰湿なイジメ」。

肉体的暴力、性的暴力などは伴わず、あくまでも精神的ダメージを負わせることがモラハラの特徴です。

しかもそれを人目のつかないところで他人にバレないように執拗に責めたてるため、被害者の精神的ダメージはより大きく感じてしまいます。

これは職場の上司や同僚などのほかにも、配偶者の間でも起こりうる問題で、特に配偶者間でのモラハラは離婚などの問題に繋がりやすく、より深刻であると考えることができます。

配偶者からのモラハラの特徴


外との関係を断ち切らせる


妻や夫が外で仕事をすることを極端に嫌います。モラハラ加害者は人目のつかないところで被害者を追い込むため、まずは外から家庭内の環境を知られないようにする必要があるためです。

はじめのうちは優しい


交際し始めの頃や、結婚当初は優しいケースが非常に多いようです。

ある日突然、豹変する


相手の心を掴んだとわかった瞬間、その本性を現します。しかしその原因は被害者である相手にあるといい、自分を正当化しようとします。
結婚や出産など、相手が逃げづらい環境になったことを機に豹変することが多いようです。

配偶者間でのモラハラは、このような流れで相手の態度が変化してことが一般的です。その後、肉体的暴力は伴わない精神的な虐待が始まり、家庭外との関係も断ち切られた被害者は徐々に追い詰められていきます。

配偶者からのモラハラの解決策

家庭外との関係が断ち切られている配偶者間のモラハラ。家族や友人にも相談しづらいと感じる人も多いと思います。そんな時は、公的機関の相談窓口を活用しましょう。

自治体には「配偶者暴力相談支援センター」という窓口があります。これはDVの相談窓口なのですが、モラハラも立派な精神的虐待に当たりますので、一度相談してみましょう。

また、離婚を前提として弁護士に相談してみるのも良いでしょう。「法テラス」では無料で弁護士相談に乗ってくれるためおすすめです。

しかし、あまり期待できないのが警察への相談です。モラハラは精神的虐待なので、外傷などで客観的に判断することが難しいです。

そのため、警察としても具体的に動ける状況ではなく単なる夫婦喧嘩として片付けられることも少なくありません。

それどころか、万が一警察に出入りしているところが配偶者に知られた場合、一層状況を悪化させる原因にもなりかねません。

職場の上司・同僚からのモラハラの特徴


はじめのうちは優しい


特に上司が加害者のケースで多く、配偶者間の場合と同様に最初のうちは優しいことがほとんどです。

自分は仕事ができることを周囲にアピールしたがる


面倒な仕事は被害者に押し付け、まるで自分の手柄のように振る舞います。また、仕事を押し付けた被害者が失敗したりミスを犯した場合、ここぞとばかりに激しく叱責、罵倒します。

これによって、「被害者=仕事ができない人」、「加害者=仕事ができる人」という図式を周囲に知らしめることを狙っているのです。

プライベートに介入してくる


仕事とは関係ないプライベートな部分にまで介入してこようとし、自分より相手が劣っている部分を執拗に責めたててきます。

自分よりも仕事のできる人間に激しく嫉妬する


自分以上に仕事ができる人間に対し、激しい嫉妬心を抱きます。そして何としてでも相手よりも上に立ちたいという気持ちから、場合によっては新たなターゲットとして被害者となるケースもあります。

職場での人間トラブルは退職理由の大きな理由の一つです。

配偶者間でのモラハラよりは周囲に相談できる環境であるとも言えますが、加害者によって作り出された、被害者=仕事ができないというイメージが定着してしまっている場合、相談がしづらい雰囲気であることも考えられます。

職場の上司・同僚からのモラハラの解決策

職場でモラハラの被害を受けた場合、まずは日常的な加害者とのやりとりの内容を録音しておきましょう。しばらくは証拠集めに徹してください。録音が難しければ日記のようなメモでも良いでしょう。

いつ、誰に、どのような内容のモラハラを受けたのかを記録しておき、第三者がそれを確認できるようにしておくことが非常に重要です。

証拠がそろったら、第三者機関に相談に行きましょう。まずは会社の人事部。しっかりとその機能を果たしている会社の人事部であれば、今後あなたにとって不利になるような対処の仕方はしないはずです。

しかし、人事部の対応に不安があるとか、そもそも信用できないといった場合は、各都道府県に設置されている労働局に相談してみましょう。

また、配偶者間のモラハラでも相談可能な「法テラス」でも職場のモラハラについて相談が可能です。

自分の行動を振り返ってみよう

私たちの身近な問題になりつつある「モラハラ」。あなたも知らないうちにその加害者になっているかもしれません。

自分の行動を振り返りつつ、自覚がある場合は人との接し方について考えてみましょう。

また、被害を受けている人は一刻も早く第三者に相談し、その不安を解消するための具体的行動を起こしてみることが重要です。

(監修:Doctors Me 医師)