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三井住友銀行と日本マイクロソフトは、オープンソースの深層学習開発ツールキットである「The Microsoft Cognitive Toolkit」を活用した対話型自動応答システムの構築に着手したと発表した。

三井住友銀行では、電話やインターネット、オペレーターによるチャット受付、バーチャルオペレーターによる照会回答サービス等を提供しているが、対話型自動応答システムを通じ、より使いやすく、より利便性の高いサービスの実現を目指すという。

対話型自動応答システムでは、深層学習モデルによって対話全体の文脈・意味を捉え、質問の追加や変化にも対応が可能で、曖昧な質問に対しては、質問の内容を具体的に絞り込むための聞き返しを行い、より的確な回答に導くことが可能だという。

また、過去の質問・回答履歴を学習し、頻繁に役に立つと評価されている類似の質問・回答内容を提示することで、より早く回答に到達することが可能となるという。

今回のプロジェクトでは、マイクロソフトコンサルティングサービスが中心となり、リサーチ部門の機械学習処理技術の成果である「The Microsoft Cognitive Toolkit」や視覚、聴覚、声といった、人間の自然なコミュニケーション手段による操作を可能にする機能群である「Cognitive Services」をはじめとするAPIサービスを活用することで、AIソリューションの構築を図る。

また、三井住友銀行で利用しているMicrosoft Azureに蓄積されるビッグデータを活用し、顧客への提案の高度化等の検討も進めていくという。

(丸山篤)