『小説 君の名は。』(新海誠/角川文庫)

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 東京株式市場で東宝の株価が高値圏で推移している。東宝の株価は8月31日以降に急騰。9月26日には年初来高値の3430円をつけた。年初来安値の2600円(6月24日)の1.3倍だ。

 今夏配給の2本の映画がかつてない人気を集めているからだ。アニメ映画『君の名は。』は10代の若者の人気を集める。観客動員数は1000万人を超え、10月16日時点で1184万人に達した。人気に火をつけたのはツイッターなどのソーシャルネットワーキングサービス(SNS)だ。

 同作は美しい映像表現で知られる新海誠監督が手がけた。物語は都会に暮らす少年と田舎町に住む少女の意識が入れ替わり、地球に接近する彗星をめぐってストーリーを展開していく。

 作品に描かれた場所を巡る「聖地巡礼」も活発化している。ツイッターでは「登場した新宿の場所に行ってみた」「モチーフになった町に行ってみたい」という投稿が目立つ。最近、多いのは「2回目を見ました」「また見に行こう」と、複数回映画館に足を運ぶ若者の投稿だ。

 公開は8月26日。興行通信社の調べによると、10月23日までに興行収入は164.1億円でアニメ映画歴代5位にランクイン。興行収入155億円を記録した『崖の上のポニョ』を抜いた。200億円の大台に乗せるのは確実だろう。

【アニメ映画の興行収入ランキング】(興行通信社調べ)

作品名       興行収入  配給会社          公開年
1.千と千尋の神隠し 308億円   東宝            2001年
2.アナと雪の女王  254.8億円  ウォルト・ディズニー・スタジオ 2014年
3.ハウルの動く城  196億円   東宝            2004年
4.もののけ姫    193億円   東宝            1997年
5.崖の上のポニョ  155億円   東宝            2008年
6.君の名は。   ※164.1億円  東宝            2016年
(資料:興行通信社 ※は上映中で10月23日現在)

 東宝によると、世界85の国・地域で配給が決まっている。10月21日に台湾、11月17日に香港、同24日に英国で公開される。

 一方、『シン・ゴジラ』は7月29日の公開。日本政府とゴジラが真っ正面から対決し、恋愛の要素などがない硬派な内容が映画ファンに好評だ。こちらの興行収入は10月23日現在78.5億円。歴代興行収入ランキングで64位に入るヒットだ(興行通信社調べ)。

●業績予想を大幅に上方修正

 ヒットした2本の映画は東宝にとってうまみが大きい。SNSなどを通じた口コミで人気が広がっており、普段は映画館で鑑賞する習慣がない若者層を取り込んだ。これが宣伝費用の抑制につながっている。

 東宝はテレビ会社などとタイアップして企画した映画でヒット作品を生み出してきたが、この2作品は自社単独制作。映画の収支モデルは、興行収入の半分が興行主(映画館)の取り分になる。残り半分を映画会社と制作にかかわったテレビ局や広告会社などが分け合う。2作品は自主単独制作なので、東宝の取り分が増える。

 投資家は2作品が東宝の収益に貢献すると判断し、東宝株が買われた。

 東宝は9月27日、16年3〜8月期の連結業績予想を上方修正した。従来は純利益が前年同期比28%減の114億円と見込んでいたが、4.9%増の165億円に上るとみられ、同期間として3年連続で最高益を更新する。自社で制作・配給する『シン・ゴジラ』や『名探偵コナン 純黒の悪夢』などのヒットが収益を押し上げたと説明した。

 ただし、『君の名は。』は8月26日の公開のため、業績への貢献は9月以降になる。17年2月期の純利益は14%減の223億円を見込んでいたが、330億円へ107億円上方修正。一転して27.7%の増益で過去最高となる。

●東宝は不動産会社顔負けの土地持ち会社

 日本一の歓楽街、新宿・歌舞伎町の新名所はゴジラ像。15年4月17日にオープンした新宿東宝ビルの8階テラスに実物大のゴジラの頭部が鎮座する。観光客は歌舞伎町のセントラルロードからゴジラをカメラに収めている。

 新宿コマ劇場の跡地の今の姿だ。コマ劇場は昭和の時代に黄金期があった。だが、演歌の衰退で実演の来場客が減少、閉鎖することになった。劇場を営むコマ・スタジアムの株主で、隣接する新宿東宝会館の所有者だった東宝がコマ・スタジアムを買収した。

 東宝は総事業費300億円で、地上30階、地下1階の新宿東宝ビルを建設した。超高層ホテル「ホテルグレイスリー新宿」や、都内最大級の映画館「TOHOシネマズ 新宿」が入居する。このビルの名物がゴジラ像なのである。

 東宝は跡地を再開発し収益力を高めるのは得意技だ。16年2月期の売上高は2293億円、営業利益は407億円だったが、このうち不動産事業の売上高は621億円、営業利益は147億円。全社の売上高の27%、営業利益の36%を不動産事業で叩き出している。

 東宝は日本有数の土地持ち企業だ。阪急東宝グループの創業者・小林一三氏が「百館主義」の下、全国に映画館の用地を購入していったことに由来する。これらの土地を再開発して、収益力を高めてきた。

 東宝が持つ賃貸等不動産の簿価は極端に低い。16年2月期末の簿価は1058億円。時価は3761億円。差額の2703億円が含み益だ。これは全上場会社のうち第8位となる。不動産会社顔負けの土地長者なのだ。

●少数株主に訴えられた東宝不動産事件

 東宝が旧新宿コマ劇場の次に取り組むのは、創業の地である日比谷の再開発だ。「新日比谷プロジェクト」として日比谷シャンテ、東京宝塚劇場、日生劇場、東宝ツインタワーに囲まれた土地を再開発中である。18年1月に竣工の予定だ。

 再開発計画の一環として東宝不動産を完全子会社にしたが、これが少数株主との訴訟沙汰に発展した。

 東宝は13年1月から2月にかけ、東京証券取引所1部上場の子会社、東宝不動産のTOB(株式公開買い付け)を実施した。このTOBはスクイーズアウトが目的だった。スクイーズアウトとは「閉め出す」という意味で、少数株主を閉め出すことだ。

 東宝不動産のTOBに少数株主は応じなかった。東宝不動産は東宝ツインタワービル、帝国劇場など都心の超優良物件をもっている。それなのにTOB価格が1株735円なのは安すぎると猛反発。1株2000円以上になると主張し、投資ファンドなど10グループが買取価格の決定を東京地方裁判所に申し立てた。

 東京地裁は15年3月、買取価格を当初の735円より100円引き上げた835円とする判決を下した。しかし、この判決を双方が不服として抗告。東京高等裁判所は16年3月、買取価格を735円とする決定を下した。この判決に対して株主側は不服として再び抗告。現在、最高裁判所で係争中だ。

 少数株主の利益が、どの程度、認められるかが注目される裁判だ。東宝にとって東宝不動産事件は喉に刺さった小骨となっている。
(文=編集部)