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デルおよびEMCジャパンは10月25日、Dell Technologiesが日本を含む世界16カ国で実施したデジタルビジネスに関する最新の意識調査「Digital Transformation Index」の結果を発表した。

この調査は、Vanson Bourne社が1カ国あたり200-300社、大規模・中規模企業のビジネスリーダー計4,000人を対象に、アンケート調査(一部電話)によって行ったもの。なお、日本は200社に対象に調査している。

それによると、「今後3年から5年以内に自社が時代遅れになるかもしれないと危惧している」企業は、ワールドワイドでは45%いるが、日本では27%と大きなギャップがあったという。また、「過去3年間に自社が事業を展開している業界で劇的な変化を経験したことがある」と回答している企業も、ワールドワイドでは52%いるが日本は33%と低く、日本のほうがITのデジタル化に対する危機意識が低い結果となった。

トランスフォーメーション(変革)の主な促進要因としては、ワールドワイドでは、競合他社(46%)や顧客(56%)といった市場を意識したものが上位に来るが、日本では経営幹部(45%)の影響が強い。

一方、変革を阻んでいる多くの障害(デジタル トランスフォーメーションの障害トップ5)については、グローバルでは予算および人的・物的資源不足 (33%)がトップだが、日本は経営幹部経営幹部からの支持/支援不足(31%)がトップで、日本においてはトランスフォーメーション(変革)の促進においても阻害においても経営層が大きく影響することがわかった。

今後1年〜3年で予定している上位の投資対象としては、ワールドワイド(44%)、日本(42%)のいずれもコンバージド・インフラストラクチャがトップで、超ハイパフォーマンス テクノロジー(フラッシュなど)、アナリティクス、ビッグデータ、データ処理 (41%)、IoT テクノロジー (39%)、次世代モバイルアプリ (38%)が上位を占める。

また、今回の「Digital Transformation Index」では、調査結果をもとに国ごとのデジタル成熟度を発表しているが、その中で日本は16カ国中最もデジタル成熟度が低いという結果となった(成熟度の高い上位3カ国は、インド、ブラジル、メキシコ)。そのため、同社同社では、今後デジタル変革の必要性がより高まっていくことが予想されるとしている。

(丸山篤)