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●鶴岡の地でこだわりのプリント基板を製造
日本からものづくりの火を消してはならない。日本企業の製造拠点が次々と海外に移転していった2000年代初頭。日本でのものづくりにこだわり、EMS事業を立ち上げ、さまざまな企業から受託製造を請け負う道を選択したOKIグループ。2002年から開始した同事業は、日本でしかできない高い技術力を武器に年々成長してきており、2015年度には432億円に達した。そんなOKIのEMS事業の中核を担う企業が山形県 鶴岡市に本拠を構える「OKIサーキットテクノロジー(OTC)」だ。

同社の従業員は約390名。2012年に田中貴金属工業のプリント配線板事業をOKIが譲り受ける形で設立され、2014年にOKIの100%子会社化され、設立時の社名「OKI田中サーキット」から、「OKIサーキットテクノロジー」へと変更された経緯を持つ。また、2016年7月には日本アビオニクスのプリント配線板事業を取得。これにより同社は、宇宙航空研究開発機構(JAXA)の認定のほとんどに対応できる稀有な企業へと成長を遂げる。

その経営理念は「未来に繋ぐ"ものづくり社会(日本)"への貢献」。OKIグループのEMS事業創業者で、現在はOKIの顧問を務める清水光一郎氏が掲げていた「ものづくりジャパン」という言葉から派生して生み出された理念だ。同氏は、「先端の技術開発には億単位のコストがかかる。それを1社で賄おうと思うと、資金がいくらあっても足りない。EMSとして、さまざまな企業から仕事を受けることができれば、億円単位の開発費用も顧客1社あたりの負担を減らすことができる。バーチャルファクトリーとして日本のものづくりを提供する。そういう企業が集合することで、ものづくりジャパンというチームができる」という思いを込めて、EMS事業を推進してきたと、OTCの代表取締役社長を務める西村浩氏は当時を振り返る。

そんなOTCが得意とする分野が試作品や多品種少量生産向けプリント基板製造だ。1日あたりで300種類程度は処理できるとのことで、それ以外にも、顧客が設計した回路図に対してパターン設計を行ったり、不良の原因などを探る解析・評価、部品実装など、幅広い顧客のニーズに対応する高い技術力も武器とする。そうした技術力を当てにする顧客はというと、やはり高機能・高多層といった技術力が求められる通信、計測、航空・宇宙、社会インフラ、半導体テスタ、といった産業が主流であり、日本アビオニクスの事業を引き継いだ関係から、今後、航空・宇宙には一層注力していくという。

また、顧客ニーズに対応する新技術の開発も余念がない。これから本格的に提供を開始しようというのが、銅コインを基板に埋め込むことで、熱を基板上部から下部に逃がす「大電流/放熱配線板」だ。500μmの銅箔を基板内に入れるという対応も行っているという。また、接続を少なくしたいというニーズに対応した2〜8層対応のフレックスリジット配線板やカメラを活用することで高精度な高周波コネクタを実現できる「端面メタライズ」といった技術も注目を集めている。将来的なニーズへの対応もさまざまな技術に対するロードマップを描き、狭ピッチ化やコアレス化、次世代基板対応、400Gbps以降の高速通信への対応といった取り組みを着実に進めている。

さらに、単なるプリント基板の性能が良い、というだけでは同社のサービスは終わらない。プリント基板の製造では、顧客からもらった基板データを一度、CADで編集する必要があるが、特急料金が発生するものの、最大5時間でデータを受け取ってから製造に回すサービスも24時間対応で提供している。これまでの最短は4時間弱ということで、サービスが掲げる時間よりも高速対応を図ることに成功している。

●人を育て、技術を高めることで日本のものづくりニーズに対応
○日本のものづくり=最新の設備+匠の技

ここまで高性能、高精度、高速といった技術のすごさを伝える言葉がいくつも並んだので、工場も自動化され、最新の設備が並んで、人が介在しないで、勝手にプリント基板ができてくるというイメージを持ちそうだが、実はそうではない。というのもOTCの本社工場である鶴岡工場、建てられた時期の違いから1号館から5号館まで存在し、それぞれ個別の製造プロセスを担当しているため、プリント基板を移動させるのにも人手によって行われている。「設備産業なのでIoTやAIとかロボットの活用ももちろん進めていくが、それであれば日本でものづくりをする意味はない。本当のものづくりは匠の世界。例えばエッチングのコントロールなどは、技術を知り尽くした熟練の技がなければ、真に高い品質を出すことは難しい。最新の設備に匠の技、このデジタルとアナログの組み合わせが重要であり、OTCとしても人間の技というところを重視している」と、西村氏はOTCが人という存在そのものを重視していく企業であることを強調する。

実際の工場だが、先述の通り、1〜5号館に分かれており、敷地面積は約2万m2で、工場の延べ床面積は1万9700m2だが、実はまだ使っていないスペースがあり、生産能力の向上には余力があるという。筆者が訪問させていただいた際は、ちょうど、日本アビオニクスの事業移管に向けた新規設備の設置に伴うレイアウト変更を行っていた段階であり、順次拡張が進められているといった様子であった。

「人を育て、技術を高め、顧客のニーズに愚直に対応してきたからこそ、今がある。それは今後も変わらない」と西村氏は語る。日本全域の企業に向けて、高い品質のプリント基板を少量でも届け、それが日本のものづくり産業の活性につなげてもらえれば、OTCにとっても成長につながり、ひいては地域の活性化にもつながる。その結果がチームものづくりジャパンの一角を担えるような存在になるということではないか、と同氏は鶴岡市でのプリント基板製造に思いを馳せる。「絶対に日本にものづくりは残る」。その思いを胸に、同社はこれからもエレクトロニクス産業の基礎であるプリント基板を日本で製造することにこだわって行くことであろう。

(小林行雄)