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有限責任監査法人トーマツは、今年で14回目を迎えるという「デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 日本テクノロジー Fast50」を発表した。

「デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 日本テクノロジー Fast50」は、テクノロジー・メディア・テレコミュニケーション分野の過去3決算の収益に基づく成長率の上昇が著しい日本企業の応募から成るもので、上場・未上場を問わない。規模ではなく収益・売り上げからの成長性をランキングしたものだ。

同社によると事業別構成比で見るとメディア関連企業が36%を占め、2位はソフトウェア関連企業34%、3位が通信関連企業の16%。全体として、Fintech、自然言語処理やAIなどの技術を基盤とする企業が複数ランクインしており、次年度以降の伸びが期待。クリーンテック、ハードウエア、ライフサイエンスの各領域企業の割合も増加傾向にあるとしている。

1位は資産運用プラットフォーム開発と提供を行うZUUで、過去3決算の収益(売上高)にもとづく成長率が5195.95%。2位のPKSHA Technology(パークシャテクノロジー)は、自然言語処理を用いたアルゴリズムソリューションを提供、2607.23%の成長率を達成。3位のトレタは、継続利用率99%を誇るという飲食店向け予約顧客台帳サービスアプリケーションを提供するトレタの1853.89%と続いている。その他ランキングは同社のWebサイトに掲載されている。

Fast50の受賞企業、応募企業はアジア太平洋地域のランキング第15回「デロイト アジア太平洋地域 テクノロジー Fast500」にノミネートされ国を超えた顕彰へと進んでいく。

(長岡弥太郎)