磯辺剛彦教授(左)と坂本乙造商店の3代目社長、坂本朝夫氏(右)

写真拡大

市場縮小、後継者不足……日本の伝統工芸が生き残る道は厳しい。会津漆器をつくる企業が、遠くヨーロッパの老舗ブランドで受け入れられている理由とは? 日本を支える優良な中小企業を、識者が詳しく紹介していく連載「発掘!中小企業の星」。第2回は会津若松の漆塗りメーカー、坂本乙造商店の強さの秘密に迫ります。

漆塗りの技術は“ものづくり日本”の誇りのひとつ。しかし、伝統工芸の世界に閉じ込めていては、衰退の一途をたどるほかありません。

創業116年、会津塗りの坂本乙造商店(福島県会津若松市)も例外ではありませんでした。しかし、3代目の坂本朝夫社長は、海外、特に欧州からの引き合いに活路を見出しました。欧州の老舗ブランドとの交流のなかで確信したのは「現代に生かしてこそ、伝統は継承される」――そのココロを、中堅企業論が専門の磯辺剛彦・慶大大学院教授が3つのポイントで解き明かします。

■原点に回帰し、工芸品から工業品へ

2000年ごろから、私は地方の中堅中小企業の訪問調査を続けています。これまでに訪問した会社は100社ほど。いわゆる成熟衰退産業が多いのですが、いずれも旧来の枠組みや因習にとらわれず、独自に新たな市場を切り開いてきた会社です。

会津若松市の坂本乙造商店もそのひとつ。従業員30人の小さな会社ですが、伝統工芸として著名な会津漆器の加工技術を、工業製品に転用して活路を開きました。

高級万年筆のデスクセット、記念商品の一眼レフカメラや時計の限定モデル、高級ヘッドホンなど、いずれも名立たるブランド、メーカーの製品をこれまで約500点も手掛けてきたそうです。

1900(明治33)年の創業で漆の精製と加工を家業としてきた同店が、漆の工業製品化に着手したのは70年代後半。現社長の坂本朝夫氏が3代目を引き継いでからです。

総じて日本の伝統工芸は、70年をピークに急激に衰退します。大量生産で安価な日用品や家具、服飾品が普及したこと、洋風化する生活に伝統工芸品がなじみにくくなったことが、大きな背景としてありました。

もともとは、漆の精製と問屋を営んでいた同店。坂本氏によると「漆器づくりは先代が始めたが、地元では後発だったので廉価品しか扱えなかった」そうです。しかも当時、坂本氏は衝撃的な場面を目にします。

「会津漆器は、よく結婚式の引き出物などに使われていたのですが、あるとき結婚式帰りの人が、引き出物を駅のゴミ箱に捨てているのを見たんです」

坂本氏は「今のままの漆器づくりを続けていけるのか」と疑問を持ちます。業績が振るわず、先行き不安な家業。その転換を模索しはじめたのです。そのような折り、坂本氏はふとしたきっかけで「伝統工業」という言葉と出合います。

実は、漆は工芸品にとどまらず、防蝕・防湿材や接着剤として古来、広く使われてきた工業材料でした。それに気づいた坂本氏は、漆の工業製品化に乗り出します。

漆という素材の原点に目を向け、長く培われてきたその加工技術を、現代の工業製品にどう活かせるかを考えたのです。

■ポイントその1「地域ブランドを捨て、主役から黒子に転ずる」

漆の工業製品化――それは坂本氏にとって、大きな決断であったと思います。

会津塗は江戸時代に始まり、400年の歴史を持ちます。江戸中期に会津藩により高度な装飾技術が移入され、今日見るような華麗な漆器になりました。つまり、会津塗は会津藩によりブランド化され、育成されてきた商品なのです。

それを工業製品化するというのは「会津塗」の大看板を外し、主役が脇役、あるいは黒子に転ずることを意味します。会津塗のお椀は、それひとつで主役商品として成立します。対して工業製品の場合、たとえばライカの記念カメラであれば、主役はメーカーのライカであり、塗りは脇役ということになります。

「会津塗」といえば、誰もがうなずく地域ブランド。それを捨てるということは、既存の枠組みから外れるということでもあります。大変に勇気がいることだったでしょうが、坂本氏はこれを断行しました。

しかし、転換は順調には運びませんでした。早くも、最初の受注で大失敗を犯します。万年筆メーカー、パーカーに納品したデスクセット2000個が「仕上がりにムラがある」として、すべて返品されたのです。「100年以上続いた店を潰してしまった」と、そのとき坂本氏は頭を抱えたそうです。

しかし、彼はその失敗から非常に重要なことを学びました。それは“工芸品と工業製品の本質的な違い”です。

工芸品ならば、仕上がりのムラも、手作りならではの独自の風合いとして受け止められます。しかし、工業製品に求められるのは、どれも寸分違わぬ均質性です。それを、この失敗で嫌というほど思い知らされた坂本氏は、漆をスプレーで吹き付ける手法を自らの手で編み出し、再度納品。今度は「ビューティフル!」の返事をもらったそうです。

この経験から、坂本氏は漆製品の内製化を図ります。漆器製造は一般に分業で成り立っていますが、材料の調達から塗りまでを自社で一貫して製造する体制をつくりました。

躊躇せず、既存の枠組みから踏み出した潔さが、坂本乙造商店の可能性を大きく広げたと言えます。

■ポイントその2「日本固有の固定観念を捨てる」

工業製品化の成功は、海外からさらなるクライアントを呼び寄せます。1980年前後、ヨーロッパの名門メーカーが「漆加工を教えてほしい」と坂本氏を訪ねてきました。

坂本さんによれば、高品質で安価な日本製品のあおりを受けた装身具や食器などの名門メーカーが「製品のブランド力を上げる技術として、漆加工に着目した」のだそうです。

一方同じ頃、坂本さんはパートナー企業を求めて国内のメーカーを回っていました。しかし、製品への漆の活用など、どこも取り合ってくれなかったといいます。

興味深いのが、器の芯となる木地に段ボールを用いた塗り皿のエピソードです。国内では段ボールが素材と聞くだけで敬遠されました。しかし、海外では高く評価され、89年のフランクフルトメッセでデザインプラス賞を受賞しました。また、この塗り皿は、ニューヨーク近代美術館(MOMA)のパーマネントコレクションにも選ばれています。

この対照的な反応には、塗り物に対する固定観念を持つ日本人と、それを持たない欧米人の違いが、当然あるでしょう。しかしそればかりではなく、海外で高い評価を受けた背景には、長い歳月をかけて培われてきた漆器工芸の確固たる技術力があると私は思います。

工芸品も工業製品も、日本のものは緻密で美しいことで定評があります。海外の方から「日本製品は、なぜ見えないところにまで細かく気が配られているのか」とよく尋ねられます。整合性や緻密さを美とする日本人のものづくり意識は、世界的に稀有な感性のようにも思えます。

坂本乙造商店では、海外クライアントの要望通りに微細な塗色の調合もしているそうです。「伝統」には、ある意味「規範」のような拘束性があります。しかし、そこから少し目を転じて、相手方の嗜好に合い、しかも斬新な魅力も備えたものづくりを突き詰めていけば、日本の工芸品や工業製品は、もっとグローバルワイドに受け入れられていくのではないか。同社の事例から、それを予感させられます。

■ポイントその3「不協和音を起こさず、新しい仕組みづくり」

坂本氏は海外メーカーとのつき合いを通じ、いろいろなことを学んでいます。「事業は伝統技術の部分と、新技術の部分を半々に」というのも、海外の名門メーカーから受けた教訓だといいます。新旧の技術、事業を併せ持てば、時代の変化に対応できる基盤ができていくという意味合いなのですが、坂本さんは少し違った受け止め方もしたようです。

伝統を重んずる世界は、長年培われたある種の決まりごとの上に成り立っています。製造業であれば、資材の調達から製造、販売まで、それぞれの段階で取引先があります。これは近代企業でも同じですが、そのように安定した仕組みのなかに、従来にない新しいものを組み込もうとすると不協和音が起こります。

守旧的な古参従業員は、新規の事業についてこられないでしょうし、その波紋は周辺にも広がります。では、そのような旧来のしがらみは邪魔だからと、すべて断ち切ってしまったらどうなるでしょう。私が知る範囲で、それでうまくいった事例はまず見当たりません。

坂本氏は、古参の従業員には暖簾分けをして独立させました。地場の業者や職人との関係でも、伝統技法でアクセサリー類などの漆製品をつくり続けることで良い関係を保っています。

「伝統を残したいから、新しいことをするんだ」という言葉に、新旧半々のバランスを大切にしながら、自社の事業を変革させてきた坂本氏の気概がうかがえます。

結果からみればイノベーションは、大変革のように映ります。しかし、元をたどれば小さな発見や気づきが、その端緒となっているケースが往々にしてあります。坂本乙造商店の場合も「漆は工業用の材料として使われていた」という坂本氏の気づきがスタート点になっています。

そして「自分の持つ原資や考え方を基軸にして」新しい価値を製品に植えつけるため、分業制から一貫生産への転換など仕組みも含めてつくり変えていった。そこがこの事例から学ぶべきところだと思います。

----------

編集部より:
「発掘!中小企業の星」は、成長を続ける優良企業を取り上げて、その強さの秘密を各界の識者が解説する、雑誌『PRESIDENT』の連載記事です。現在発売中の『PRESIDENT10.31号』では、新潟県三条市の企業「マルナオ」を紹介しています。PRESIDENTは全国の書店、コンビニなどで購入できます。
また、プレジデントオンラインでは本連載で紹介する、注目の中小企業を募集しています。詳しくは本記事の1ページ目をご覧ください。

----------

(慶應義塾大学大学院 経営管理研究科教授 磯辺剛彦 構成=高橋盛男 撮影=永井浩)