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矢野経済研究所は10月14日、国内ギフト市場に関する調査(2016年)の結果を発表した。調査は8月〜9月、ギフト卸・メーカー、小売(百貨店・量販店・専門店・通販)等を対象に、同社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、郵送アンケート、文献調査併用で行われた。

この調査のギフト市場とは、個人、法人における贈り物や進物などを対象とし、中元・歳暮需要を含んでいる。

2015年のギフト市場規模は小売金額ベースで、前年比102.2%の9兆9,535億円だった。儀礼的な要素の強いフォーマルギフトは縮小傾向にあるものの、カジュアルギフトが市場を伸長させる一要因となっているとのこと。

また、高齢化社会の進展によるシニア層の増加により、母の日、父の日、敬老の日、長寿のお祝い(還暦など)といった、目上の人に贈るカジュアルギフトが大きく拡大。昨今は敬老の日のギフト需要を活性化させる販売促進活動を強化する企業が増えている。

より近しい人へ贈るカジュアルギフト需要の拡大により、贈る側の思いやこだわりを感じられるギフトが増加。なかでも中元・歳暮については、かつては儀礼やしきたりにのっとり、「贈るモノ」よりも「贈るコト(行為)」自体が重視されていたが、近年では家族や親しい人に中元・歳暮を贈る人が増え、中元・歳暮の贈答もカジュアル化が進行しているという。