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日本ユニセフ協会はこのほど、ユニセフ専門家らが編さんや執筆に参加した世界的医学専門誌『ランセット』の論文について発表した。

先日発売された世界的医学雑誌『ランセット』では、乳幼児期のケアをテーマにした複数の論文をシリーズで紹介している。

子どもの脳は、生後2〜3年の間に成長する速度が一生の間で最も早いことが、近年の研究で明らかになっている。この2〜3年は、人が外的環境に適応し反応する能力を育む上で同様に重要な時期で、必要とする栄養を得られなかったり、適切な刺激を与えられなかったりした場合、そのマイナスの影響は、長期的に子どもの家族や子どもが住む社会にも及ぶと考えられる。

しかし、同誌では低所得国と中所得国では、乳幼児ケアが十分に行き渡っていない現状を指摘。低所得国と中所得国(low-and middle-income countries)の5歳未満の子の推定43パーセントにあたる約2億4,900万人は、極度の貧困や栄養不良の一つである発育阻害(Stunting-スタンティング)によって、十分に成長できないリスクに直面しているという。

世界銀行グループ人間開発部のキース・ハンセン副総裁は、「子どもがお母さんのお腹の中にいる時を含めた、子どもの人生の最初の1,000日間(に関わるさまざまな施策)への投資が有効であることは、科学的にも経済学的にも証明されています」と語る。また、この投資を怠ることで起こりうる点について下記のように述べている。

「子どもたちは学校に入るはるか以前の段階で既に"遅れ"てしまいます。そして一生を通じて不利な立場に置かれ続けるのです。しかし、もし投資すれば、子どもたちが生まれ持った能力を伸ばし、彼ら・彼女たちは、将来的に生産性を持った市民として地域や世界の経済活動に積極的に参加できるようになるのです」。

ユニセフのアンソニー・レーク事務局長も同様に訴えている。「低・中所得国で生まれ持った認知面の能力をフルに生かすことができないリスクに直面している子どもは、全体の43パーセントにものぼっているのです。半数近くの子どもが脳の成長リスクを抱えていることを許容できる国があるでしょうか? 低・中所得国も、言わずもがなです」。

同シリーズの共同編さん者のひとりは、「現状を放置することが将来高いコストになって私たちに跳ね返ることは、既に分かっています」とコメント。同シリーズを通じた提言が、子どもたちの成長と、生まれ持った能力を最大限に発揮できる施策を、各国政府がひとりでも多くの妊産婦や乳幼児に提供するきっかけとなれば」と締めくくった。

なお同シリーズは、世界保健機関(WHO)や世界銀行、ユニセフがその編さんや執筆に参加している。

(フォルサ)