『野心 郭台銘伝』(安田峰俊著・プレジデント社)

写真拡大

台湾の鴻海グループによる出資が実行され、新体制が発足したシャープ。出資翌日の8月13日に同社の社長に就任したのが、鴻海の副総裁でもある台湾人の戴正呉だ。台湾で「現代のチンギス・ハン」のあだ名を持つアクの強い経営者・鴻海総裁の郭台銘(テリー・ゴウ)の腹心として知られる人物である。

戴正呉は社長就任後、取締役9人のうち自身を含めた6人を鴻海側の人材で固め、「信賞必罰」を合言葉にリストラを匂わせる一方、シャープの社員全員に課されていた給与の一律2パーセントカット制度を廃止。さらに分権型のカンパニー制をとっていたボトムアップ式の社内体制を、中央集権型の事業本部体制に改めてトップダウン式の社風を打ち出すなど、さっそく「鴻海式」の大胆な社内改革を実施しつつある。

本稿では台湾メディアの報道などをもとに戴正呉の個性を分析することで、新生シャープの今後の行く末を占ってみることにしたい。

■台湾最大手メーカーからの転身

戴正呉は1951年年生まれの現在65歳。台湾北東部の宜蘭県に実家を持つ本省人(台湾島内に祖先のルーツを持つ台湾人)である。青年時代は当時の台湾の最大手家電メーカー「大同(TATUNG)」傘下の私立大学・大同工学院化学エンジニア学部で学び、卒業後はそのまま大同に幹部候補生として就職した。

戴正呉は日本語を話せるが、これは母校の大同工学院が日本語教育に力を入れていたことと、1970年代に大同の社内留学制度で日本に2年間赴任した経験を持つためだ。ちなみに彼はこの赴任中、なぜか真冬の佐渡島で1か月間カンヅメになり半導体の生産技術のレクチャーを受けるという、ちょっと変わった体験も積んでいる。その後の1985年、創業11年目の新興企業だった鴻海精密工業に課長として入社した。

「(転職の)主な理由は、私の性格としてもう少し駆け足で走ってみたいと思ったからだよ」
「何より、壮大な野望を胸に抱いている創業者の郭台銘さんがいたからなのさ」

台湾メディアによれば、彼自身が語る当時の転職理由はこうしたものだ。後述するように、鴻海のシャープ買収事件以前の戴正呉はメディアの単独取材をほとんど受けず、たまに発言した際も極めてあたりさわりのないことしか話さないため、彼の真意はつかみ難い。

ただ、戴正呉の入社当時の鴻海は、経営が軌道に乗ってまだ数年しか経っていない時期だ。成長株として投資家の注目を集めてはいたものの、売上高は10億円程度で従業員数も300人足らず、台湾の製造業ランキング1000社にやっとランクインできたばかりの中小部品メーカーに過ぎなかった。国際展開も皆無に等しかった時期である(ちなみに現在の鴻海グループの連結売上高は約15兆円に達し、100万人以上の従業員を擁する中華圏最大の企業に成長している)。

戴正呉の入社の経緯は求人広告に応募したからだ、という話もあるが、台湾の最大手家電メーカーの幹部候補社員から無名の中小企業への転職が、かなり大きな決断だったことは間違いない。古巣の大同は鴻海の初期の大口の取引先であり、彼の入社の実態はスカウト好きの郭台銘によるヘッドハンティングだった可能性が高いだろうと思われる。

1980年代当時、郭台銘は経済の絶頂期を迎えつつあった日本の企業(特に松下電器産業)を自社の手本にしていたとされ、1986年から社内に「対日業務グループ」なる組織を作らせ、積極的に日本人顧問を招聘していた。また、1988年からは自社の生産ラインにトヨタ式生産方式の5S運動を採用している。

こうした当時の経営方針も、日本通の戴正呉の入社の背景なのだろう(余談ながら、鴻海側から新シャープの取締役に送り込まれた中川威雄も、この時期に郭台銘から金型技術の専門家として社内講演を依頼されたことで、鴻海との縁が生まれている)。

■プレステ2の生産受注でスピード出世した大番頭

その後、戴正呉は堅実な仕事ぶりを評価され、鴻海が1991年に台湾証券取引所に上場を果たした際には初代のスポークスマンに抜擢された。鴻海は秘密主義的な社風で知られ、郭台銘以外の関係者がメディアの前に姿を現すことが極めて少ないが、戴正呉はこうした経歴ゆえに最高幹部層のなかでは比較的外部に顔を知られた人物となった(ただし発言内容は常に慎重である)。翌1992年には鴻海精密工業の副総経理(ヴァイス・プレジデント)に就任している。

戴正呉の業績は、日本と関係した分野の仕事が目立つ。彼は2000年代前半の時点で鴻海社内に存在した9大事業グループのうちで、最重要部門だったコンシューマー向け電子製品部門の責任者となり、当時のヒット商品だったソニーのプレイステーション2(PS2)の受注に成功。さらにパナソニックからの受注も獲得し、担当事業グループにおけるコストカットや生産スピードの向上にも辣腕を発揮した。

これらの結果、2005年に戴正呉は鴻海グループ(鴻海科技集団)の副総裁というナンバー2の地位に登りつめている。

鴻海は2000年代前半までデスクトップ型パソコンの受託製造をメインビジネスにしてきたが、世界的なパソコンの普及によってこちらの分野の売り上げは陰りを見せつつあった。その際にいち早く新規分野である電子ゲーム機(PS2)の受注を獲得して新たな金脈を発掘し、担当事業グループの売り上げと利益率を伸ばし続けることに成功した手腕が、郭台銘から極めて高く評価されたことが、戴正呉のナンバー2への抜擢の背景にあると言われている。

ところで、戴正呉は鴻海の中小企業時代から30年以上も勤務しており、人材の入れ替わりの激しい同社の社内ではほぼ創業メンバーに近い位置付けがなされている人物でもある。

筆者が台湾の大手経済誌の編集部から直接聞いたところでは、鴻海の最高幹部層は郭台銘の縁戚などからなる創業初期以来の「譜代」(非エリート層)と、大企業化した1990年代以降にヘッドハンティングされた「外様」(海外大学の博士号などを持つエリート層)との間に明確な距離感があり、郭台銘からの信頼度も前者と後者では大きく異なるとされる。事実、「外様」派の幹部には鴻海の苛烈な社風に疲れて離職する例が珍しくない。

戴正呉の出世は、本人の高い能力はもちろんのこととはいえ、郭台銘の信頼を得るに足るバックグラウンドの持ち主であることも関係しているだろう。

現在、戴正呉はグループの副総裁と兼任して、日本円で年額1700億円規模の予算権を持つ設備購買部門の責任者を務めている。戴正呉は郭台銘の親族ではないものの、「譜代」の忠実な大番頭として高い信頼を受けているというわけだ。

■「郭台銘以上に郭台銘」な男

中華圏のビジネスマンは、郭台銘の「テリー・ゴウ」のように欧米向けのイングリッシュネームを名乗る例が多いが、戴正呉は公的にはイングリッシュネームを使っていない。代わりに鴻海の社内でよく使われる呼称が、日本語をそのまま中国語読みした「戴桑(たいさん)」だ。総裁の郭台銘自身、親しみを込めて話すときは彼を「たいさん」と呼んでいるようである。

ほか、派手さがなく堅実な性格と、危なげなく仕事を進めていく姿勢から「鴻海の徳川家康」、日本通の経歴から「日本先生(ミスター・ジャパン)」といった呼び名もある。いずれも日本に関連したニックネームだ。鴻海の中国での本拠地である深センの龍華工場の区域外にみずから日本料理店を開店させ、その店で日本からの顧客を接待しているという。

一方、こうした微笑ましいエピソードとは対照的に、戴正呉の仕事ぶりは凄まじい。彼の別のあだ名は「郭台銘の分身」なのだ。台湾の経済紙の記述を以下に引用しておこう。

“多くの人は彼(戴正呉)と日本との深いかかわりから「鴻海の徳川家康」というあだ名で呼んでいるが、実のところ、彼の本質は「日本版の郭台銘」といった言葉で形容すべきではない。なぜなら、彼は郭台銘以上に郭台銘(らしい振る舞いをおこなう人物)だからだ”(『今週刊』「戴正呉將是夏普最氵冗默的改革者」)

同記事は、「1日16時間働く」郭台銘に対して、常に郭よりも1時間早く出勤する戴正呉は「1日17時間以上働く」男だと述べる。鴻海の最高幹部会議は毎日朝8時から始まるが、戴正呉はその1時間以上前に自身が統括する事業グループの早朝ミーティングを開くのが常であり、こうした勤務姿勢は30年あまりにわたり変わっていないそうだ。

鴻海が手掛けるEMS(電子製品の受託生産)事業はもとより利幅が薄いビジネスであり、郭台銘はコストカットの鬼として知られている。EMS業界専門誌『EMSOne』編集長の山田泰司氏が日経ビジネスに寄稿した記事によれば、戴正呉はこの郭のコストカット指示の「最も有力な執行者」であるという。

戴正呉と仕事をともにした経験を持つ、鴻海のある最高幹部関係者がいる。私がこの人物に戴正呉の個性を尋ねてみた。

「管理職としての戴正呉氏は、独自の考えを仕事に落とし込んでいくタイプなのか、それとも郭台銘氏の言葉に常に従い、郭氏が方向を変えれば常にそれに付き従うタイプなのか、どちらでしょうか?」

すると、彼は言葉少なながら以下のように答えてくれた。

「……後者です。戴正呉氏に限らず、鴻海の人間は全員がそうなのですが」

鴻海の社員に要求される最も重要な「能力」とは、絶大な権力を持つワンマン経営者・郭台銘の意向を常に汲み取り、その要求水準を上回る形で常に実現させることだ。組織のナンバー2である戴正呉は、全世界で100万人を超える鴻海の全従業員のなかで、その能力が際立って高い人間の1人なのである。

仮に私人としての戴正呉が温和な性格の持ち主であったとしても、彼が苛烈な郭台銘の考えを最大限に拡大して実行し続ける存在である以上、その管理下にある組織は鴻海グループのなかでも最もハードな働き方を常に要求されることとなる。

シャープの新社長に就任したのは、そんな人物なのだ。

■シャープ「戴正呉体制」の真の怖さ

戴正呉の強みと弱みはおそらく表裏一体だ。鴻海のナンバー2という彼の地位は、場合によっては彼のシャープ再建の大きな足かせになる可能性もはらむ。

「(シャープへの社長就任は)ありません。そんなことはないですよ」

前出の『今週刊』記事によると、今年4月2日の鴻海とシャープの資本提携発表後、日本人記者から声を掛けられた戴正呉はこう言って盛んに否定してみせたという。彼はその後も「鴻海副総裁としての業務が忙しい」など、メディアの前では社長就任を否定し続けたが、翌月になり最終的に就任が内定した。鴻海がシャープへの買収交渉を開始した当初、「経営は日本人に」と申し出ていたのとも異なる結果である。

戴正呉が慎重な回答を繰り返した理由は、本人の多忙もあるはずだが、それと同じくらい郭台銘から無用な野心を疑われないための処世術であった可能性が高い。

家電メーカーの出身で日本企業との付き合いが長く、日本語も話せる戴正呉が、鴻海傘下の新生シャープの舵取り役として最も適性が高いことは客観的に見ても明らかだ。だが、自分がそのポストに就いて当然、という態度を一切見せずにあくまでも郭台銘の意向に従う形を取ることで、郭台銘や他の最高幹部たちとの軋轢を回避したのだろう。

そもそも中華文明の歴史において、独裁者のナンバー2は常に最も危うい立場だ。例えば中国共産党でも、毛沢東の片腕だった劉少奇や林彪、トウ小平の片腕だった胡耀邦や趙紫陽は、いずれも主君から大すぎる権力を警戒されて失脚し、悲惨な末路をたどった。しばしば「郭台銘の帝国」と称されがちな鴻海の社内で、戴正呉はこうした先人の轍を踏まないように常に細心の注意を払っているように見える。

今年7月、戴正呉は台湾の経済誌『財訊』から珍しく単独インタビューを受けているが、シャープの今後の方針については「IoT(モノのインターネット)の先進企業にする」「若く優秀な人材はちゃんと(リストラをせずに)残す」など、おおむね郭台銘がそれまで主張してきた言葉の範囲を踏み越えない内容に終始している。

鴻海はシャープの買収後も「経営の独自性を守る」ことを再三主張してはいるものの、常に郭台銘の意向に従う戴正呉がシャープの社長に就任した以上、その約束が実質的には骨抜きになる可能性は高い。また、どこかで郭台銘の気が変わってしまえば、シャープがある日突然あっさりと放り出されるシナリオすらもあり得る。こうしたケースが発生した場合、仮に会社が経営再建の端緒に付いた状態であっても、戴正呉は間違いなく郭台銘の決定に従う。

移り気な独裁者・郭台銘が飽きたり諦めたりする前に、戴正呉の新体制下で経営を再建し、“鴻海にとって”魅力的な会社に生まれ変わることができるか? シャープの将来の生き残りを決める要因は、時間との極めてシビアな戦いとなるはずだ。

----------

安田峰俊(やすだ・みねとし)
ルポライター、多摩大学経営情報学部非常勤講師

1982年滋賀県生まれ。立命館大学文学部卒業後、広島大学大学院文学研究科修了。在学中、中国広東省の深セン大学に交換留学。一般企業勤務を経た後、著述業に。アジア、特に中華圏の社会・政治・文化事情について、雑誌記事や書籍の執筆を行っている。鴻海の創業者・郭台銘(テリー・ゴウ)の評伝『野心 郭台銘伝』(プレジデント社)が好評発売中。

----------

(ルポライター 安田峰俊=文)