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テンナイン・コミュニケーションは9月28日、「英語格差に関する意識調査」の結果を発表した。同調査は7月15日〜21日、部下の人事評価や人事に関わる一般企業の経営者・役員及び会社員200名を対象にインターネットで実施している。

自分が勤めている会社では「英語の習熟度による年収の格差を感じるか」を聞いたところ、50.5%が「感じていない」、49.5%が「感じている」と回答した。

勤め先における「英語力の低い社員と高い社員の年収格差」について聞いたところ、最多は「1.5倍程度の差を感じる」(31.3%)だった。次いで「1.3倍程度の差を感じる」(20.2%)、「2倍よりも大きな差を感じる」(14.1%)。以降、「1.7倍程度の差を感じる」(11.1%)、「2倍程度の差を感じる」(10.1%)と続いた。

勤め先において「英語力の習熟度による昇進スピード等の格差があるか」を聞くと、51%が「格差はない」、49%が「格差がある」と回答した。

「格差がある」と答えた人に、「いつ頃から英語力の習熟度による昇進スピード等の格差が発生するか」を聞いたところ、全体では「30代」(58.2%)が最多に。以降「20代」(21.4%)、「40代」(16.3%)、「50代以上」(4.1%)となった。

「国内・日系企業」では、最多が「30代」(73.7%)。以降「40代」(13.2%)、「20代」(7.9%)、「50代以上」(5.3%)という結果となった。

「外資系企業」においては、48.3%で「30代」が最も多くなった。以降「20代」(30.0%)、「40代」(18.3%)、「50代以上」(3.3%)と続いた。