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て2021年までに全米の6%の雇用が失われることになるという。雇用の減少はカスタマーサービスに始まり、最終的にはトラックやタクシーの運転手の雇用にまで影響を及ぼすと指摘している。

Thei Guardianは9月14日(米国時間)、「Robots will eliminate 6% of all US jobs by 2021, report says|Technology|The Guardian」において、Forresterの調査結果を伝えた。これによれば、ロボットの普及によって2021年までに全米の6%の雇用が失われることになるという。雇用の減少はカスタマーサービスに始まり、最終的にはトラックやタクシーの運転手の雇用にまで影響を及ぼすと指摘している。

こうしたロボットには人工知能の技術が活用されており、人間の行動を理解して対応をとることができるという。すでにAmazonのAlexa、MicrosoftのCortana、AppleのSiri、GoogleのGoogle Nowなど、名称は異なるが人工知能技術を活用して開発された会話可能なアシスタントサービスの利用が始まっている。

さらに数年の開発を経ると、こうしたアシスタントサービスは現在のシンプルなやり取りから、より複雑な状況を加味してスムーズな判断を下せるようになる可能性があり、結果的により多くのフィールドで業務をこなすようになる可能性がある。

Forresterは報告の中で、2021年までに人口知能技術や認知技術が結果的に既存の雇用機会を消失させることになるだろうと指摘。その影響を大きく受ける業界として、運輸、流通、顧客サービス、コンシューマサービスを挙げている。日本は世界的に見ても産業界におけるロボットの利用率が高い国とされている。ロボット技術の活用はさまざまな業界に山積している問題を解決する強力な糸口と考えられており、今後も技術開発が進むことになるものと見られる。

(後藤大地)