認知症を防ぐメニューは?

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 50年以上にわたる疫学研究として国際的にも評価が高い「久山町研究(ヒサヤマ・スタディ)」のリーダーを務めてきた清原裕氏はこの春、九州大学大学院第二内科での研究の舵取りのバトンを40代の二宮利治教授に渡し、サポート役へと退いた。プロジェクトは進化を遂げながら、新たな課題に挑戦している。

「現在の最大のターゲットは認知症です。患者の爆発的な増加は国の将来を左右する危機と考えており、チームの主力を割いています」(清原氏)

 厚労省は2012年時点の認知症患者数を462万人と推計しているが、「この推計値は低すぎる」と清原氏はいう。

「久山町の認知症発症の割合を全国に適用すると、国の推計より約90万人多い551万人に上る」

 久山町では1985年から2012年まで5回にわたり65歳以上の全住民を対象にした認知症に関する調査を実施しており、受診率は92〜99%と驚異的なレベルに達している(国推計の根拠となる調査の受診率は69%)。

 過去5回で高齢者認知症の有病率が6.7%から17.9%まで急増している。認知症患者の6割を占めるアルツハイマー型に限れば、約9倍に増えていた。

「脳卒中が減っていくのと反対に急激に増えたのが認知症でした。調査ごとの年齢構成の違いを考慮しても増えており、認知症の発生率は高齢化のスピードを上回っているといえます。そこで、認知症増加の要因は、高齢化以外にもあると考えたのです」

 その要因は追跡調査によって明らかになった。これも「糖尿病」だ。15年間の糖負荷試験の結果と認知症発症の関係をみると、糖尿病患者のアルツハイマー型発症リスクはそうでない人の2.1倍に上ったのだ。

 久山での研究結果をきっかけに、病理の研究も進みつつある。東京医科大学病院の羽生春夫・副院長が説明する。

「糖尿病はアルツハイマー型の原因物質であるアミロイドβというたんぱく質を増やし、それが神経細胞を死滅させ記憶障害を引き起こします。また、高血糖が続くことで糖を燃やしてできる有害物質が処理しきれなくなり、神経細胞にダメージを与えることもある」

 清原氏は大規模疫学調査の意義を改めて訴える。

「疫学の強みは、病気が発症するメカニズムが完全に解明されていない段階から、危険因子を取り除く予防につなげられる点です。久山町研究は1995年、世界に先駆けて『運動がアルツハイマー型認知症発症のリスクを引き下げる』と報告しました。さらにその後の追跡調査では、そのリスク引き下げ効果が40%もあると明らかにしています。どのような運動をどれだけやるのが効果的かは、今も追跡中です」

 認知症予防に関しては、久山町では食事パターンの追跡例もある。1988年の健診で食事調査を受けた認知症を発症していない高齢者をその後17年間追跡。その結果を踏まえ、清原氏はこういう。

「望ましい食事のイメージは『野菜の多い和食+牛乳・乳製品』です。

 住民の皆さんの食生活の中に見られるいくつかのパターンのうち、米の摂取量を減らして、大豆、緑黄色野菜、淡色野菜、海藻類、牛乳・乳製品を多く摂るというパターンで認知症のリスクが下がることがわかってきた。だからといって、米の摂取量を単独で見ても認知症のリスクとは相関はありません」

 あくまでバランスのよい食事がリスクを減らすとの考えだ。

※週刊ポスト2016年9月16・23日号