小売企業がテクノロジー関連の役職に女性を雇うべき理由

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10代の少女に無料でプログラミング講座を提供している米非営利団体ガールズ・フー・コード(Girls Who Code)では毎年、高校生を対象とした夏季講座「サマー・イマージョン・プログラム」を実施している。

2016年6月から8月にかけて開催された同講座には、ファッションブランドのケイト・スペードや化粧品大手セフォラが参加した。参加企業は増えているが、なぜもっと多くの小売企業がこうしたプログラムに参加しないのだろうか?

女性が消費全体の70〜80%を占めていることは、よく知られている。世界全体で毎年、女性が消費に費やす金額は何兆ドルにものぼるのだ。小売環境は急速に変化を遂げており、今後新たな消費者対応技術が、買い物体験を根本的に変えていくだろう。

では、女性のエンジニアや技術リーダーはなぜ、テクノロジー関連のトップの地位に上り詰めることを阻まれるのだろうか。こうした新たな体験づくりに女性が加わることができないとしたら、それはどのような意味を持つのだろうか。

現在募集中のプログラミング関連の仕事のうち、3分の2以上はテクノロジー以外の部門の仕事だ。シリコンバレー以外の場所ならば、女性にもコンピューターサイエンスの知識を生かす機会はたくさんある。コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニーが5月に発表した報告書によれば、今より多くの女性がテクノロジー関連の仕事に従事すれば世界のGDPは12兆ドル(約1,220兆円)増えると予測される。

だが同社は3月に発表した報告書で、小売各社はテクノロジー関連の職種を含め「女性をトップレベルの役職に昇進させるのに苦慮している」と指摘。小売部門では新人レベルや中堅レベルの役職には多くの女性がいるが、幹部レベルはわずか13%と、他の業界も含めた平均よりも5%少ない。

ガールズ・フー・コードの創業者レシュマ・ソージャニは、各小売ブランドは既にこの問題を認識しており、積極的に取り組みを行っていると語った。

「各企業はテクノロジー部門のチームにもっと多くの女性を雇いたいと考えている。消費の大部分を担っているのは女性だからだ」

ジェンダーギャップの問題にどう対処していいか分からない小売企業に対して、ソージャニは、自社の経営チームについて次の点を考えてみることから始めるよう提言している。

・男性と女性は会議で同等の発言権を持っているか?
・女性は同じ肩書の男性と同等の給与を手にしているだろうか?
・家族の世話をサポートする企業文化があるだろうか?

テクノロジー部門のチーム内における女性の昇進と留保を、きわめてうまくやり遂げている小売企業もある。たとえばホームセンター最大手ホーム・デポの主任ITアーキテクト、バーバラ・サンダースは、コネクテッドホーム製品とカスタマーサービスに関する営業とITチームの連携に革命を起こしている。

セフォラのデジタル部門の元主任で現在パーソナルスタイリングのスティッチフィックス(Stitch Fix)のCOOを務めるジュリー・ボーンスタインは、ネット通販における衣料品の見せ方や提案の仕方を見直している。

テクノロジー関連の役職において、性別による偏りがなくなるまでには、まだ長い道のりがある。だがガールズ・フー・コードのサマー・イマージョン・プログラムのようなプログラムは、才能ある新たな女性がテクノロジー関連の仕事に就くことを奨励している。ソージャニは言う。

「実際に製品を購入する女性が製品の開発を行うことで、より良い製品ができる。そのことは小売各社も知っている」