【夫の本音】離婚後に「子どもの養育費」は妻からいくらほしい?

写真拡大

理由はさまざまですが、不幸にして夫婦生活が破たんして離婚となった場合、子どもがいるとどちらが引き取るかというのも大きな問題。子どもを育てていく方は養育費をもらうこともできますが、いくらもらえば十分だと思うのでしょうか。今回は、離婚後に子どもを引き取ることになったとして、既婚男性に意見を聞いてみました。

■離婚理由や相手の収入に応じて

・「月収の3分の1ぐらい。残りは自分で頑張るしかない。金額云々よりもあるお金の中でやりくりするしかないと思うから」(35歳/不動産/営業職)

・「年齢とともに変わっていくと思うが、その年齢で最低限生活できる額」(26歳/自動車関連/事務系専門職)

・「15万。離婚理由が相手の浮気なら。それ以外ならいらない」(34歳/団体・公益法人・官公庁/その他)

子どもの年齢によって養育にかかる費用もかなり差がありますが、それも含めて養育費の額はそのときの状況でという男性も。一般的に女性よりも高収入と言われる男性は多いものの、子育てをずっと続けていくとなると一人では金銭面での負担もかなり大きそうです。

■もらわない

・「必要ない。もう二度と関わりたくないと思うだろうから」(29歳/商社・卸/営業職)

・「相手はパートなので養育費はきついので求めない」(33歳/その他/その他)

・「自分の収入だけで生活できるし、向こうの収入はかなり低いので0円で構いません」(31歳/団体・公益法人・官公庁/事務系専門職)

離婚する理由によっては相手とのかかわりは一切断ちたいということもありそうなので、養育費は不要という男性もいるようです。もともと、妻の収入がそれほど多くなければ養育費をもらえたとしても少額。それで、いつまでも関係が続くことの方が嫌なのでしょうね。

■相場だと思える額

・「5万。なんとなくそれくらいが現実的かと思って」(33歳/情報・IT/技術職)

・「平均的な相場価格4万円くらい」(34歳/ホテル・旅行・アミューズメント/販売職・サービス系)

・「4万円。母子手当がそのくらいなので」(30歳/建設・土木/事務系専門職)

あまり高額の請求をしてももらえそうにないし、いろいろな情報から相場と言われる額くらいをもらえればという意見も。父親の収入が制限に触れる場合は、手当なども支給されない場合があるので、その分を補てんするための養育費という考え方でしょうか。

■習い事やシッター代などに相当する金額

・「自分の仕事は絶対やめられないのでシッター等を利用する必要があり、20万位ほしいと思う」(26歳/その他/その他)

・「20万円。塾代ですぐに使うと考えられるから」(35歳/学校・教育関連/事務系専門職)

・「特に気にしませんが、妻が習い事などを結構こだわってやらせているので、それも続けるということであればそういう部分は負担してもらいたいです」(31歳/通信/技術職)

子どもが小さいからといって仕事を休むわけにはいかないし、任せられる人もいない。父子家庭に限った問題ではありませんが、保育園やシッター代というのはかなりな出費になるもの。子育てにはお金も時間もかかるものだということが、離婚すれば身にしみてわかりそうです。

■まとめ

どうしても避けられなかった離婚という選択。でも、そのせいで子どもに不自由な思いをさせたくないというのは夫も妻も同じ気持ちのはずですよね。別れてしまえばどちらか片方が育てるしかないので、育てない方は金銭面でサポートするのも当然。ただ、女性の収入によっては夫に養育費を渡すのが難しいのも事実。夫婦の問題とはいえ、子どものことを考えると離婚はもし避けられるなら避けたいところですね。

(ファナティック)

※画像はイメージです

※『マイナビウーマン』にて2016年8月にWebアンケート。有効回答数197件(25〜35歳の働く男性)