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日本財団は9月7日、全国の約4万人を対象に実施した「自殺意識調査2016」(速報)の結果を公表した。同調査の結果を受け、インターネット上にはさまざまな意見が飛び交っており、反響を呼んでいる。

自殺率が先進7カ国で最も高く、「自殺大国」とも称される日本。同財団によると、1998年に急増して年間3万人を超え続けていた日本の自殺者数は、2010年以降6年連続して減少。だが、2015年の自殺者数は2万4,025人と、いまだに多くの人が自ら命を断っている。

同財団は今回、自殺対策の研究者や実務家による協力の下、これまでにない規模での自殺意識に関する調査を実施。全都道府県の20歳以上の男女(20〜50代の各年代および60〜64 歳、65歳以上)を対象とし、4万436の有効回答を得た。その回答を「平成27年国勢調査抽出速報集計結果」に基づき、実際の年齢・性別・都道府県別人口構成比に合わせて集計・分析した。

その結果、「4人に1人が本気で自殺したいと考えた経験がある」「1年以内に自殺未遂を経験したと推計された人数は全国では53万5,000人」「5人に1人が親族や友人などの身近な人を自殺で亡くしている」「若者層(20〜39歳)は最も自殺のリスクが高い世代」といった事実が明らかになった。

これらの結果をめぐり、インターネット上にはさまざまなコメントが見られた。例えば、「悲しい」「いろいろと事情はあるだろうが人数として多い」といったように、自殺未遂者などの数の多さを嘆く意見もあれば、「4人に3人は自殺を考えたことがないというのは幸せなことではないか」と逆説的な意見を述べる人もいる。

「若い人への有形無形のプレッシャーが強まっているのでは」「自殺は社会が平和だからこそ多くなるのでは? 」「大人になるほど自殺を考えてしまう」などの持論を展開するユーザーもみられた。

また、「生きていれば結構いいことがある」「いっそのこと海外に出てしまおう」などのように、悲観的になっている人たちへ向けてのメッセージを送る人たちもいた。

同財団は、「日本全国における自殺念慮と自殺未遂の実態を明らかにし、自殺対策の必要性について社会の気運を醸成することで、日本財団および自殺対策を実施する機関・団体等の施策の推進、ひいては日本全体の自殺対策の推進に資すること」を同調査の目的としている。

この反響ぶりを見ると、「自殺大国」の実情を明らかにし、社会的議論を呼ぶための機運作りに向けて同調査が一石を投じたことは間違いなさそうだ。

※画像はすべて「自殺意識調査2016」(速報)より