歴史は繰り返すと言われる。このフレーズは1つの国家に当てはめて使用されることもあれば、2つの国家の異なる時代に生じた状況に当てはめて使用されることもある。しかしいずれにしても重要なのは、以前に生じた出来事から学んで現在に活かすことだと言える。(イメージ写真提供:123RF)

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 歴史は繰り返すと言われる。このフレーズは1つの国家に当てはめて使用されることもあれば、2つの国家の異なる時代に生じた状況に当てはめて使用されることもある。しかしいずれにしても重要なのは、以前に生じた出来事から学んで現在に活かすことだと言える。

 香港メディアの鳳凰国際智庫はこのほど、中国経済の発展の道筋が過去の日本経済の発展の道筋と酷似していることを指摘しており、また中国がいま緊急に達成しなくてはならないことについても説明している。

 記事は1961年-2015年の日本経済と1981年-2015年の中国経済における「GDPデフレーター」と「M2/GDP」の2つの指標の変化が、日本の1990年と中国の2010年を1つのグラフ上で重ねると非常に酷似していることを指摘。つまり15年以降の中国経済のGDPデフレーターとM2/GDPは1995年以降の日本と同じように変化することが予測されるというわけだ。

 GDPデフレーターはインフレかデフレかを示す指標として活用でき、M2/GDPはマネーサプライ(M2)を名目GDPで割った指標だ。1995年頃から日本ではマネーサプライの増加に対して名目GDPが横ばいで推移しており、これはデフレの影響によって経済成長を実現できていない状態を示している。

 しかし記事は、中国は日本と全く同じようにはならないと説明、その根拠として同時期の日本よりも「人口ボーナス効果」が強いため、中国経済には日本経済にはない「靭性」があると指摘。それでも日本は経済低迷する前に高所得国家となっていたが、現在中国は「中所得国の罠」に陥らないように奮闘している段階であり、経済が低迷する前に高所得国家となるのは「急を要する」目標であるという見方を示した。

 日本と中国は政治や経済の制度がまったく異なる国同士であり、日本の経験がそのまま中国にとって参考になるわけではない。中国では一人っ子政策のツケにより、高所得国になる前にすでに高齢化が始まっており、一部では「富む前に老いる」ことを懸念する声も高まっている。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)