東日本大震災では帰宅困難者が大量発生した。人も車も混雑したが、首都直下地震ではこれ以上の混乱が予想される (c)朝日新聞社

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 阪神・淡路大震災、東日本大震災、熊本地震……。数々の大震災に続き、危機が迫っているのが首都直下地震だ。過度な人口密集地域であり、大量の帰宅困難者も予想される。東京だからこそ被害が拡大する恐れがある。

 兵庫県明石市で2001年7月、市が主催する花火大会に集まった観客が、混雑した歩道橋の上で転倒して多数の人々が巻き込まれ、11人が亡くなり、247人が負傷した。11人はすべて小学生以下の子どもや高齢者だった。

「群衆なだれ」と呼ばれる現象が起きたと見られており、1時間あたり約1万4千人しか通行できない歩道橋に、3万人も押し寄せたのが原因だった。人の流れに沿って歩いていて、いつのまにか前に進めなくなる。後ろからは強い力で押し続けられる。個人の意思では、群衆から抜け出すことはできない。

●震度6強〜7を予測

 廣井悠・東京大学准教授らのシミュレーションによれば、首都圏で大規模震災時に帰宅困難者が一斉に帰宅すれば、発災から1時間後には1平方メートルに6人以上の密度となるエリアが中央区や渋谷区などあちこちで発生する。この密度は、群衆なだれにつながりかねない状況だという。特に心配されるのは、ターミナル駅や、大きな道路と道路が交わる交差点、橋など。駅は、地下街や周囲のビル街から出てくる人たちが集中して危ない状態となる。

「東日本大震災の経験で、あの時は帰れたから大丈夫だと思っている人が多い」(廣井准教授)

 東日本大震災で、東京では鉄道が止まり、500万人以上が一時帰宅困難になった。ただし地震発生が平日の昼間、震度5強程度だったため、帰宅は分散した。さらに鉄道は夜には一部運転を再開している。首都直下地震では、都心の多くで震度6強、一部で震度7が予測されている。震度や発生時間帯によっては、東日本大震災の時とは比べものにならない混乱が生じる。

 東日本大震災時は、首都圏では揺れや火災による被害は大きくなく、帰宅時の道筋に支障はなかった。首都直下地震では、都心から郊外に帰るには、環状7号線と8号線の間を中心とする木造住宅密集地域を通過しなければならない。火災危険度が最も高いところであり、延焼に巻き込まれる可能性もある。

●救急車到着に2倍以上

 帰宅困難者は、震災を拡大する加害者にもなりうる。彼らが引き起こす渋滞が、救急車や消防車の移動を遅らせ、救助活動を妨げてしまうのだ。

 東日本大震災のとき、道路の大渋滞が原因で、都内の救急車の到着時間が普段より大幅に遅れた。東京消防庁によると、3月11日の地震発生から日付が変わるまでに都内で出動したのは747件。現場到着までの平均時間は15分12秒で、前年の平均6分40秒の2倍以上かかっていた。最大で2時間16分かかった例もあった。

 徒歩であっても災害を拡大する加害者になりうる。廣井准教授らが延焼危険性の高い墨田区北部でシミュレーションしたところ、建物倒壊による道路閉塞や、帰宅困難者の動きが悪い条件で重なると、地域住民の避難が大きく妨げられた。火災発生のリスクが高い地域を大量の帰宅困難者が通過しようとするので、消火作業が妨げられることも予測される。だからこそ廣井准教授は言う。

「地震が起きたら帰ることより、『帰らずに安全を確保する』方法を模索するべきです」

 道を知らない帰宅困難者は幹線道路を通り、地域住民は細かな道を通るというすみ分けができればいいが、首都直下地震で建物が倒壊すれば、細い道が使えなくなる。帰宅困難者は、地域住民にとってじゃまな存在になってしまうのだ。(ジャーナリスト・添田孝史)

【外出先で大地震に遭遇した時の心得】

●原則は「帰らない」
安全が確保できる場所で待つ。地震後3日間は会社や学校、一時滞在施設で待機するつもりで

●家族の安否を確認する手段の確保
家族と連絡がつけば職場や外出先から帰らなくてもいい場合があり、混乱を防げる。災害用伝言板やSNSなど、多様な連絡手段の確保を。事前に家族と打ち合わせ、訓練しておくことが必要

●駅に近づかない
情報を求めて駅には人が集中しやすいが、駅でも情報は得られないことが多い。特に高齢者や子ども連れは近づかない

●「お客さん」にならない
外出中に民間企業などの一時滞在施設に受け入れてもらった場合は、お客さん扱いを期待しない。企業側も被災しており、人手や物資は足りない。受け付けなどを手伝うつもりで

(廣井悠・東大准教授への取材から)

AERA 2016年9月5日号