マルチリンガルクラブ 代表講師 新条正恵さん(39)=中央/世界各国から集まった仲間たちと働くことに意義を感じる。「五輪ボランティアは、言ってみれば、グローバル企業で働けるチャンス」(撮影/深澤友紀)

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 熱戦の続いたリオ五輪を見て、私も参加したい! と思った人も少なくないのでは。五輪を身近に感じて、より楽しむ方法を教えます。

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 五輪に参加する方法はまだある。ボランティアがそうだ。五輪のようなスポーツイベントに携わる人々は、「スポーツボランティア」と呼ばれ、リオ五輪で5万人、ロンドン五輪で7万人が大会を支えた。チケットのチェック、警備、テクノロジーサービスから医療に通訳。一般職から資格を要するものまで膨大な仕事がある。

 20年東京五輪の大会組織委員会の公表資料によれば、対象年齢は20年4月1日時点で18歳以上。望ましい経験は「チームで働ける力」「語学力」などがある。募集は18年からで、ウェブやマスメディアなどで広く告知されるとみていい。書類選考・面接を経て、採用通知の送付が19年後半。開催年にオリエンテーション・教育課程を修了し、本番に臨むと見られる。

「求人」総数はどうか。前述の資料では、「大会ボランティアが8万人。競技会場のある自治体(東京都)で活動する都市ボランティアで1万人以上」とある。企業や自治体からの派遣組も入れると、グローバル企業並みの巨大組織が生まれる。

 リオで7人制ラグビー男子日本代表などの通訳を務めた新条正恵さん(39・語学コミュニティー運営)は、定員のキャンセル待ちまでして、ボランティアとして働いた。

「アスリートの言葉を常に一人称で伝えるので、訳している側も同じ気持ちになれる。こんな貴重な経験はない」(新条さん)

 一方、日本では無理解な反応も。大会組織委のボランティア素案の採用条件が「1日8時間×10日間以上参加」と報道されたときは、「ブラック」などと批判があったのだ。

●成熟は道半ば

 リオも含め、3度五輪ボランティアに参加してきた西川千春さん(56・経営コンサルタント)は、こう言う。

「大義(=ミッション)があって、それに賛同し、自己実現が重なる時に手を挙げる人がボランティア。貴重な経験を積みたい人たちの気持ちを踏みにじらないでほしい」

 NPO「日本スポーツボランティアネットワーク」を支援する笹川スポーツ財団専務理事の渡邉一利さんは、ボランティアの定義を「主体性」「無償性」「公益性(共助)」とするが、これが日本で当たり前になっているかといえば、そうではない。

「98年、3万2千人が参加した長野冬季五輪でスポーツボランティアの認知が始まりましたが、いまはまだ黎明期の少し先、という段階」(渡邉さん)

●レガシーを残せるか

 とはいえ、近年になって見逃せない変化がある。たとえば、世界6大マラソンに上り詰めた「東京マラソン」だ。ランナーは3万人以上。ボランティアは約1万人という巨大イベントだ。笹川スポーツ財団は、07年の初年度から3年間、大会ボランティアの供給と育成を担ってきた。初年度こそ「必死に募集をした」(同)ものの、2年目から苦労が減った。なぜか。大会の魅力が伝われば、ボランティアも増えるからだ。いまや、1万人のボランティア枠も2日で埋まる。

「当初はランナー。抽選から漏れ、本当は走りたかった人が大会を支えた」(同)

 五輪ならどうなるか。興味深い現象が起きている。スモールコミュニティーの誕生で、ボランティア同士で自発的な情報交換・交流が起きているという。

 20年東京五輪は、後世にどれだけ多くのレガシー(=遺産)を残せるかがテーマ。ボランティアの持つマインドは、日本の人口減少や超高齢化、無縁化を乗り切っていくうえで、社会全体が求めているものなのだ。(編集部・岡本俊浩、深澤友紀=リオデジャネイロ)

AERA 2016年8月29日号