連日熱戦が繰り広げられたリオ五輪が幕を閉じた。閉会式では次期五輪の開催地である東京を紹介する映像が流され、スーパーマリオやキャプテン翼など世界的に知られた人気キャラクターが登場した。安倍首相もスーパーマリオに扮して登場、世界的に大きな反響を呼んだ。(イメージ写真提供:123RF)

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 連日熱戦が繰り広げられたリオ五輪が幕を閉じた。閉会式では次期五輪の開催地である東京を紹介する映像が流され、スーパーマリオやキャプテン翼など世界的に知られた人気キャラクターが登場した。安倍首相もスーパーマリオに扮して登場、世界的に大きな反響を呼んだ。

 五輪を開催することは開催国に大きな経済効果をもたらすとされているが、日本は東京五輪を経済成長につなげることができるだろうか。中国メディアの匯通網はこのほど、東京五輪が安倍首相にとっての「第4の矢」となる可能性について考察している。

 安倍政権は「デフレからの脱却」と「富の拡大」を目指し、大胆な金融政策、機動的な財政政策、民間投資を喚起する成長戦略という3つの政策を打ち出した。これらの政策は「3本の矢」と称されているが、記事は「10年以上にわたって続くデフレからの脱却は容易ではない」と主張、日本はマイナス金利の導入や事業規模28兆円超の経済対策を打ち出しているものの、デフレ脱却に「疑問符がつきはじめている」と論じた。

 一方で、1950年から2009年までのデータとして、五輪は開催前に国内総生産(GDP)を押し上げる効果があり、開催後もGDPの成長にプラスの効果があることが分かっていると紹介。2020年に東京五輪が開催されることで、少なくとも日本はインバウンド産業の伸びやインフラ投資の伸びが期待できると指摘し、今後の消費増税による消費の落ち込みをカバーできるはずだと論じた。

 東京五輪が日本経済にとってプラスの効果をもたらすとしても、日本経済が抱える少子高齢化や人口減といった構造的な問題の解決にはつながらないことは明白だ。東京五輪が「第4の矢」となったとしても、それはあくまでも短期的な効果にとどまるのではないだろうか。記事も「東京五輪は日本経済の弱さを根本から改善できるものではない」との見方を示している。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)