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NEC、サイバートラスト、ソフトバンク・テクノロジー、ユビキタス、ワコムの5社は8月18日、ボランティア・スタッフの本人確認における多要素の電子認証と、端末認証したスマートフォンを利用した動態情報モニタリングによるボランティアの最適配置の実証実験に関する結果を発表した。

同実験は、2月27日から7月2日にかけて東京・秩父宮ラグビー場で開催された「スーパーラグビー 日本チームサンウルブズ戦」の5試合に参加した、延べ700人のボランティア・スタッフについて実施。

実験の結果、顔認証と筆跡認証の両方を使った多要素の電子認証による本人確認により、なりすましの防止に一定の効果があることを確認したほか、役割指示書の発行を同時に行うことで、人手による受付・役割指示書の手渡しに比べ、受付時間を約8割削減したという。

さらに、スマートフォンを利用する動態情報モニタリングにより、混雑状況や休憩交代に応じた人員の最適配置指示を電子メールで行い、混雑の緩和の実現と従来はボランティアの人数に応じて組織化や、リーダーの配置が必要だった業務をフラットな組織で運営できたという。これらのシステム化によるスムーズな運営により、参加ボランティアの96%が満足というアンケートの回答を得ている。

今後、各社は複数認証システムの組み合わせや、動態情報システムのノウハウ、分析結果を活用し、目視によらない本人確認、利用者への安全な誘導経路の案内などの機能を向上させ、安心・安全でホスピタリティの高いスポーツ・イベントの運営支援システムとして拡充していくとしている。

なお、実験に活用したシステムは、NECが本人の電子認証におけるウォークスルー顔認証を、サイバートラストが動態情報モニタリングにおける端末認証および個人情報保護(暗号化通信)を、ソフトバンク・テクノロジーが動態情報モニタリングにおけるデータ解析を、ユビキタスが動態情報モニタリングシステムを、ワコムが本人の電子認証における電子サイン認証を提供した。

(山本善之介)