異常気象は、2047年から「普通」になる
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2/7脅威のハリケーン
ハリケーンが温帯低気圧に変わり、脅威を増したものを「スーパーストーム」と呼ぶ。2012年11月にニュージャージー州に上陸したスーパーストーム・サンディは、非常に大きな被害をもたらした。
3/7渦を巻かない台風
「デレチョ」とは複数の嵐が細長く連なったもので、最大風速は強い台風並みの40m/秒にまで発達する。400km以上の広範囲にわたって、雹や集中豪雨が長時間続き、竜巻が発生することもある。
4/7ニュージーランドの大干ばつ
ニュージーランド最大の都市オークランドや首都ウェリントンなど、主要都市の多くが集中する北島は、2013年より70年に一度の大干ばつに見舞われている。特に酪農業は、深刻な打撃を受けている。
5/7街が凍りつく氷嵐
2012年冬、欧州は1週間以上にわたって厳しい寒波に見舞われ、各地で死者が相次いだ。写真は、同年2月6日にスイスとフランスの国境にまたがるジュネーブ湖の湖畔で撮影された、凍りついた駐車車両だ。
6/7数の増減が激しい竜巻
米国の竜巻は急激な減少傾向にある。2013年は年間802件で、史上最少の記録となった。しかし、11年は1,691件で史上2番目に多かった。数の振れ幅が大きいのは、温暖化によるものなのだろうか。
7/7どこまでも広がる山火事
2012年よりカリフォルニア州一帯は、かつてない規模の干ばつに見舞われている。その影響もあって、同州での山火事の規模と燃焼持続時間はともに、90年代と比べて約2倍にまで膨らんでいるという。
異常気象とは、「数十年間に1回程度の現象、あるいは人が一生の間にまれにしか経験しない現象」だと気象庁は定義している。だから、もしいまの異常気象を毎年のように経験するような未来が訪れたら、それはもはや「普通の気象」だ。
ハワイ大学のカミロ・モラ教授が2013年に発表した研究結果は、地球の未来がその方向へ進んでいることを示している。
それは、2041年にもやってくる
モラ教授の研究チームは、世界12カ国21機関で運用されている39の気候モデルの予測結果を集めて分析した。その結果、現在のペースで温室効果ガスが増え続ければ、地球の半数を超える地域において、2047年以降は毎年継続的に、1860〜2005年の間で最も暑かった年よりも暑くなることが判明した。つまり、過去150年の最高気温を以後ずっと超え続けるようになるということだ。
研究チームは、その基準となる年を「気候逸脱点（climate departure）」と名付け、都市ごとにいつその年を迎えることになるかを予測している。ニューヨークは過半数の都市と同じ2047年、東京は41年、モスクワは63年といった具合だ。赤道に近づくほど早く訪れることが予測され、メキシコシティーは31年、ジャカルタは29年と発表されている。
同時に、温室効果ガスの抑制に成功した場合のシミュレーションも分析した結果、半数以上の地域で気候逸脱点に到達する年を20年間、先延ばしにできることもわかった。
温室効果ガスと異常気象の関係
この研究結果が発表されたとき、ハイジ・クレンは大きな注目を寄せたという。彼女は、アメリカのサイエンス・ジャーナリズムの非営利団体「Climate Central」の主任科学者だ。
「タバコと温室効果ガスはよく似ています」と彼女は語る。「アメリカでは最近になって、ようやく『タバコによって肺癌のリスクが高まる』ことが科学的に説明できるようになりました。同様に、モラ教授の研究のおかげで『温室効果ガスの増加によって、気温が上昇し、各地で異常気象の発生頻度が高まる』ことが説明しやすくなりました」
モラ教授によると、温室効果ガスが増加することで年間平均気温が上昇すれば、地表の水分が蒸発しやすくなり大気中の水蒸気量が増加する。それは、地面が乾燥することを意味し、干ばつに見舞われる地域も増える。また、大気中の水蒸気が増えると、それを地表に戻す作用が働き、豪雨や大型の嵐が発生しやすくなるのだという。
もちろんタバコによる害のようにそれは確率論にすぎず、決して気温の上昇だけが異常気象の発生要因ではない。しかし、クレンによるとモラ教授の研究結果は、その危険性に警鐘を鳴らすには十分な内容だという。
今日の天気と気候変動はつながっている
温室効果ガスの増加によって異常気象が増える危険性を理解できたとしても、温室効果ガスを削減すること以外に、実際にどのような対策をするべきなのかはよくわからない。それをより明確にしていくためには、クレンは地域別の気候シミュレーションの精度を向上させる必要があると言う。
「気候予測の最大の目的は、将来のリスクに備えていまから対策を講じることです。地域別の気候変動とそこで発生した異常気象との関係性をより明確に示せるようになれば、市民の関心も集まり、街をその危険から守るための具体的な戦略も立てやすくなるでしょう」
Climate Centralでは、ローカル局の気象予報士に向けて、発生した異常気象と気候変動との関わりについて、情報提供を行っている。クレンはその意図をこう語る。
「テレビの視聴者が地球の異常を体感する機会は、実際の天気です。だからこそ気象予報士には、もっと日々の天気と気候の変動を結びつけて報道してもらいたいのです」
しかし日々の天気を見ているだけでは、異常気象から身を守ることはできないと彼女は補足する。「今日の『おかしな天気』がなぜ起こったのか。それにもっと注目すべきです」
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最もアナログな業界と言われてきたファッションの世界に、デジタルテクノロジーがもたらされたとき、いったい何が起こるのか。未来のイノヴェイターたちやスタートアップ・デザイナーのブランド論、7つのケーススタディからその未来を探る。そのほか、日本・墨田区の町工場をひとつにまとめて巨大な「ファブ・エコシステム」を構築しようとする挑戦を取材。ゲリラ豪雨などの異常気象に迫った「おかしな天気」やシェアリング・エコノミー、tofubeatsの特別寄稿も。
