学校現場は、このままでいいのか(※イメージ)

写真拡大

 体力の続く限り授業をし続けたい。教師としてのキャリアのゴールを尋ねると、そんな声をよく聞く。管理職のなり手が少なく、「一生ヒラ」「一生非正規」も多い学校現場は、このままでいいのか。

 個人面談で保護者に質問された瞬間、当時31歳だった女性教員(38)はヒヤッとした。

「先生、5月まで何されてたんですか?」

「……ちょっとお休みをいただいておりまして……」

 それ以上は突っ込まれず、ひそかに胸をなで下ろした。保護者は知らない。小3の子どもの担任が、臨時の教員であることを。初めて働く学校で、初めての担任をしていることも。音楽の授業しかしたことがないのに、算数や理科を教えていることも。

 女性は大学で教員免許を取り、卒業後は塾講師のアルバイトなどで生計を立てていた。26歳の時、公立小の学習補助のアルバイトを半年間かけ持ちした。時給850円。その後、小学校の臨時的任用の音楽教員の依頼が、途切れることなく舞い込むようになった。

●臨時で年収500万円

 5校目で、3年生の学級担任になってほしい、と言われた。音楽だけを教えていたかったが、「断ると次の任用の話がこないかも」と考え、しぶしぶ引き受けた。

「お粗末な授業をしていたと思います。長くは勤めない前提だから、一日一日を終わらせることに必死でした」

 臨時的任用の期間は、正規の教員が復職するまでだ。翌年度は違う小学校で働くことになり、4月から担任を持った。12月に正規教員が復職することになり、急に任用期間が打ち切られた。

「全校集会で子どもたちにお別れのあいさつをさせてほしい」

 と校長に頼んだが、「子どもが動揺するから」と却下された。泣きながらその学校を後にした。

 担任を断ったら仕事がこないというのは杞憂だった。勤めている地方都市では、1学年に1人は臨時的任用の教員が担任をしている。正規教員がうつなどで休業して長引くケースが多いからなのか、学級崩壊をさせた教員にさえ、次の依頼がくる。民間企業と比べて恵まれている退職金がもらえないのは痛いが、年収は約500万円で悪くない。年度末になると、臨時の仲間同士でLINEが飛び交う。

「次の話、きた?」

 女性は教員採用試験に数年間は挑戦したものの、勉強と仕事の両立は厳しかった。毎年、任用の話がくるのは現場で必要とされている証拠なのに、試験で何度も落とされるとバカバカしくなる。長男(1)が生まれてからは、子育てに負担がない程度に臨時的任用で仕事をつなぐのがベストだとも感じる。それでも臨時仲間が合格したと聞くと、「あの人は退職金がもらえるのか」と、心がざわつく。

 公立の場合、自治体の教員採用試験に合格すると「教育公務員」、いわゆる正規の教員として採用される。臨時的任用教員(常勤)や時間講師(非常勤)として実務経験を積んだうえで採用試験に挑戦する人もいる。採用人数は子どもの数によって増減し、ボリュームゾーンである今の50代が、これから一気に定年退職を迎える。東京都教育庁人事部選考課長の落合真人さんはこう話す。

「毎年2千人規模でベテラン教員が退職していくなかで、下の世代の管理職をどう育てていくかが課題です」

●管理職試験は「1倍」

 学校は、校長と教頭・副校長以外の教員は横並びの「なべぶた組織」と呼ばれてきた。学校教育法の改正により、2008年度からは「主幹教諭」などの役職が生まれた。東京都は学校をより組織的に機能させるため、主幹の下に「主任教諭」を独自に新設。ただ、主幹も主任もあくまで肩書で、実際の管理職は副校長以上だ。

 冒頭の女性のように、臨時的任用の場合には長期的な見通しを描けないのはもちろん、正規の教員でもキャリアを計画的に考えている人は多くはない。

 アエラが実施したアンケートでは、教員としてのキャリアのゴールに副校長や校長、教育委員会幹部といった管理職を挙げた人は少数派だった。

「定年まで生徒の学力を伸ばすことに尽力したい」

「再任用の制度を利用して体力が続く限り授業をしたい」

 など、「生涯現場」を貫きたいという意見が目立った。そういえば、学園ドラマの主人公の金八先生も、3年B組の担任として定年退職した設定だ。

 東京都では、副校長への登用を想定した管理職B選考の倍率が、00年度は小学校3.2倍、中学校12.4倍だったが、15年度は小中ともほぼ1倍。教員が少ない世代ということもあるが、受験資格があるのに受験しない人が増えている。教育デザイン研究所代表理事で新宿区立中学校長などの経験がある吉田和夫さん(63)は指摘する。

「競争がなければ管理職の質が悪くなり、より魅力がなくなる。だが、40代、50代でも担任にしがみついていていいのか。日進月歩で教育が変わるいま、日々の指導に振り回されるだけでなく、全体を長期的に見通せる人材を養成しなければならないはずです」

 教員が管理職になりたがらない原因の一つは、授業や指導以外の負担が増えることを敬遠するため。教頭・副校長は事務作業や保護者対応に追われ、激務だ。06年に文部科学省が公立の小中学校を対象に実施した「教員勤務実態調査」によると、教頭・副校長の平均残業時間は月約63時間で、教諭より約21時間も多かった。

●異動希望は通らない

 都内の公立中の50代の校長は、校長職候補者選考に通ってからも、定年退職者の再任用で校長ポストに空きが出ない一方で副校長のなり手がおらず、副校長のまま3年据え置かれた。ようやく校長になってからも、副校長が抱える雑務を手伝っている。

「副校長を倒れさせてはいけないから、必死です」

 都は教員の標準職務遂行能力として「学習指導力」のほか、「生活・進路指導力」「学校運営力」「特別活動・その他に関する能力」を定め、事務作業や保護者対応も評価対象にしている。それでも、授業で認められてナンボというのが「教員魂」なのか。

 都立高校の男性教員(56)は、授業の手腕が評価されて昨年度、「指導教諭」の役職に就いた。マネジメント職である「主幹教諭」と同じ職階の、いわば「プロ教諭」だ。

「教科教育のエキスパートとして教員人生をまっとうしたい。生徒が僕を踏み台にして乗り越えてくれたら本望で、社会全体の知性を高めることにも貢献したい」

 とはいえ、多くの教員にとっての悩みの種は、学校間の異動があるため計画的にキャリアアップしづらいことだ。25歳で正規の教員になってから現在3校目に勤めている男性教員(45)は、校長に異動希望を伝えても、

「教育委員会にはちゃんと伝えているから」

 の一点張りで、やきもきした経験がある。

「生徒の学力や指導方針が異なる学校に異動できると経験を積めるのに。再任用者の配置に手一杯で、若手の異動が滞留しているとも聞きます」

 東京都の場合、都が採用している小中学校の教員は、3〜6年ごとに異動がある。都内を12ブロックに分け、若手は異なる3ブロックの学校を転々とするのが基本。人事には校長、市区町村教委、都教委が関わるため、特別な事情がない限り、本人の希望は通りづらい。こうした背景のもと、キャリア意識を高めるために官製研修を充実させるのは苦肉の策ともいえる。

●自分より子どもの将来

 まもなく定年を迎える公立中の女性校長(58)は、新卒で正規の教員になり、教育委員会の指導主事を経て、副校長、校長という「エリートコース」をたどってきた。

 30代の時、教員研究生として1年間、学校を離れ、研修センターでカリキュラムの開発や実習にあたった。講師の指導主事から直接、授業のやり方を学んだ。その恩返しをしたくて、40代で指導主事に。教育委員会の職員に「先生にも1人1台パソコンって必要なんですか?」と聞かれると、

「もちろん必要です!」

 と答え、行政と学校現場をつなげる役割を担った。現場の教員が仕事をしやすくするために、役に立てるのがうれしかった。

「まわりが私を指導主事にしてくれたと思っています」

 だから校長になってからは、学校全体を見渡すことができる教員を評価するようにしている。例えば、担任の指導方法に子どもが不満を持った時、その担任をかばいながらも子どもを納得させられるような気配りができるかどうか。

「一人で問題を解決できる時代ではない。生活指導や少人数教育などに教員が力を合わせて取り組めたとき、校長としてのやりがいを感じます」

 自身のキャリアを語る以前に、子どもの将来を考えるという点では、管理職もヒラ教員も非正規も、同じなのかもしれない。

 冒頭の臨時的任用の女性教員は、1年未満で児童と別れを迎えることが多い。最終日、名残惜しそうに手紙を差し出してくる子どもたち。

<せんせいのおかげで おんがくが すきになったよ>

 たくさんの「夢」を見ることができる。だから教師を続けていけるのだ。(編集部・小林明子)

AERA 2016年8月22日号